千里中央（大阪府豊中市・北摂千里ニュータウン）、心療内科（メンタルヘルス科）・復職支援（リワークおよびリワークプログラム）協力医療機関「医療法人秀明会 杉浦こころのクリニック」の杉浦です。
今回は「心療内科医の役割と勤労者のメンタルヘルス（勤労者の心療内科的健康）」の12回目です。引き続き、心療内科医の役割と勤労者のメンタルヘルス（心療内科的健康）について詳しく触れたいと思います。
【続き→】〖職場のメンタルヘルス概観（職場の心療内科的健康概観）〗（Ⅺ）
～職場のメンタルヘルス不調（職場の心療内科的健康不調）の背景因子①～
職場のメンタルヘルス対策（職場の心療内科的健康対策）を進めるうえで、勤労者のメンタルヘルス不調の背景因子（勤労者の心療内科的健康不調の背景因子）の把握は不可欠であり、メンタルヘルス不調を抱える勤労者（心療内科的健康不調を抱える勤労者）の個別メンタルヘルス対応時（心療内科的健康対応時）はもちろん、職場環境改善など、職場全体へのアプローチを行ううえでも必須事項です。しかしながら、「メンタルヘルス不調（心療内科的健康不調）」の背景因子は、そのメンタルヘルス不調の定義（心療内科的健康不調の定義）「メンタルヘルスおよび行動の障害（心療内科的健康および行動の障害）に分類されるメンタルヘルス障害（心療内科的健康障害）や自殺のみならず、ストレスや強い悩み、不安など、勤労者のメンタルヘルス、社会生活（勤労者の心療内科的健康、社会生活）および生活の質に影響を与える可能性のあるメンタルヘルス的（心療内科的健康的）および行動上の問題を幅広く含むもの」（勤労者の心の健康の保持増進（勤労者のメンタルヘルスの保持増進（勤労者の心療内科的健康の保持増進））のためのメンタルヘルス指針（心療内科的健康指針））からも推察されるように、多岐にわたり、複数の職場のストレス要因、職場外のストレス要因および個人メンタルヘルス要因（心療内科的健康要因）が複雑に重なり合ってメンタルヘルス不調を引き起こす（心療内科的健康不調を引き起こす）ケースが多いです。
ここでは、まず、職場のメンタルヘルス不調の背景因子（職場の心療内科的健康不調の背景因子）を整理する際に有用な、職業性ストレスの理論モデルを中心に紹介します。次に、職場のメンタルヘルス不調の背景因子に関する（職場の心療内科的健康不調の背景因子に関する）各種メンタルヘルス統計（心療内科的健康統計）を示したうえで、近年の職場のメンタルヘルス（職場の心療内科的健康）のトピックスについて述べます。
◎職業性ストレスモデルの中での危険因子ⓐ
⇒環境因子としての職場のストレス因子を考えてメンタルヘルス評価すること（考えて心療内科的健康評価すること）は、そのストレス因子を抽出することであるので、メンタルヘルス疾病（心療内科的健康疾病）の再発や再燃の予防に大きく役立ちます。
１．ストレスコーピング理論
⇒LazarusとFolkmanはストレッサーを以下のように３つに大別しました。
①カタストロフィー：天変地異や大災害・大震災など人智の及ばない劇的な出来事
②ライフイベント：身近な人の死や離別、失業、失恋、結婚、借金など個人の人生の上での急激な変化や大きな出来事
③デイリーハッスルズ：職場での人間関係や家族の問題など、日常生活の中で繰り返し起こる些細なイライラや小さなトラブルなど
デイリーハッスルズは誰もが頻繁に経験する日々の些細な出来事であるが、ほかの２つと比較してストレッサーとしての度合いは低いものの、デイリーハッスルズの積み重ねはストレスの原因に気づきにくく知らず知らずのうちに大きな影響を受けているとした点は大いに参考になります。
彼らは人間が出来事などと遭遇し刺激を受けると、その刺激に対して１次的なメンタルヘルス評価（１次的な心療内科的健康評価）と２次的なメンタルヘルス評価（２次的な心療内科的健康評価）という、２つのメンタルヘルス評価プロセス（２つの心療内科的健康評価プロセス）があることを示しました。１次的なメンタルヘルス評価とは、個人にとって当該体験事象が有意味なものであるか否か（１次的な心療内科的健康評価とは、個人にとって当該体験事象が有意味なものであるか否か）、そして有意味な場合には、それが個人にとって有益か有害か、ストレスフルかという３種類で区別されるとしています。１次的なメンタルヘルス評価がネガティブで重大（１次的な心療内科的健康評価がネガティブで重大）であるほど不安、怒り、恐怖、抑うつ（気分が憂うつ）などのネガティブな感情がわいてきます。これに対して２次的なメンタルヘルス評価（これに対して２次的な心療内科的健康評価）とは、ストレスフルとメンタルヘルス的に評価（心療内科的健康的に評価）されたストレッサーを軽減・ストレッサーを改善またはストレッサーを解決する統制が可能かをメンタルヘルス的に評価（統制が可能かを心療内科的健康的に評価）する段階であり、２次的なメンタルヘルス評価（段階であり、２次的な心療内科的健康評価）をストレス状況の展開に応じて変化させることがストレス適応にとって重要であるとするトランスアクショナル・モデルを提唱しました。そして、ストレスを受ける個人と環境との関係を重視し、同じ出来事やストレス状況に置かれてもそのストレス反応には個人差があり、ストレスをどのようにとらえるかという個人のメンタルヘルス過程（心療内科的健康過程）が、個人のストレス対処行動の選択やストレス反応の表出の程度を規定すると考え、環境刺激に対するストレス対処（ストレスコーピング）に着目し、個人と環境との相互作用からストレスを扱っています。
以上、千里中央駅直結・千里ライフサイエンスセンタービル16階・豊中市、心療内科 精神科（メンタルヘルスケア科）・職場復帰支援（リワーク支援およびリワーク支援プログラム）協力医療機関「杉浦こころのクリニック」の杉浦でした。

千里中央（大阪府豊中市・北摂千里ニュータウン）、心療内科（メンタルヘルス科）・復職支援（リワークおよびリワークプログラム）協力医療機関「医療法人秀明会 杉浦こころのクリニック」の杉浦です。
今回は「心療内科医の役割と勤労者のメンタルヘルス（勤労者の心療内科的健康）」の11回目です。引き続き、心療内科医の役割と勤労者のメンタルヘルス（心療内科的健康）について詳しく触れたいと思います。
【続き→】〖職場のメンタルヘルス概観（職場の心療内科的健康概観）〗（Ⅹ）
～職場のメンタルヘルスの概観と法令（職場の心療内科的健康の概観と法令）／メンタルヘルス指針（心療内科的健康指針）⑩～
◎国によるメンタルヘルスマネジメント（心療内科的健康マネジメント）ⓘ
８．個人メンタルヘルス情報（個人心療内科的健康情報）など個人情報保護に関すること
⇒心の健康のみならず（メンタルヘルスのみならず（心療内科的健康のみならず））、勤労者のメンタルヘルス情報（勤労者の心療内科的健康情報）は機微なものであり、そのメンタルヘルス情報（心療内科的健康情報）の取り扱いには十分な配慮が必要です。メンタルヘルス指針類（心療内科的健康指針類）の多くで、勤労者のメンタルヘルス関連情報（勤労者の心療内科的健康関連情報）の取り扱いについて言及されています。共通して示されている基本的な個人メンタルヘルス情報の取り扱い原則（個人心療内科的健康情報の取り扱い原則）は、①個人メンタルヘルス情報の取り扱い（個人心療内科的健康情報の取り扱い）に当たって本人の同意を得ること、②産業医等のメンタルヘルス職（心療内科的健康職）による個人メンタルヘルス情報の集中的な管理（個人心療内科的健康情報の集中的な管理）を行うこと、③産業保健スタッフなどのメンタルヘルススタッフ（心療内科的健康スタッフ）から事業者に個人メンタルヘルス情報提供（個人心療内科的健康情報提供）する場合は個人メンタルヘルス情報を加工（個人心療内科的健康情報を加工）すること、④個人メンタルヘルス情報の取り扱いについて（個人心療内科的健康情報の取り扱いについて）衛生委員会等でルールを定めること、です。勤労者のメンタルヘルス情報を他者と共有（勤労者の心療内科的健康情報を他者と共有）するときの原則は、伝えるメンタルヘルス情報の内容（心療内科的健康情報の内容）、そのメンタルヘルス情報を伝えることが必要な理由（心療内科的健康情報を伝えることが必要な理由）とメンタルヘルス情報を伝える相手の範囲（心療内科的健康情報を伝える相手の範囲）について、勤労者に説明のうえ同意を得ることです。メンタルヘルスに関すること（心療内科的健康に関すること）では、勤労者が個人メンタルヘルス情報の共有に拒否的（勤労者が個人心療内科的健康情報の共有に拒否的）でも、勤労者の安全配慮が優先される場合が想定されます。そのような場合には、説明を尽くしたうえで同意が得られない場合でも、安全配慮上必要な場合は、メンタルヘルス科専門医（心療内科的健康科専門医）（精神科医・心療内科医）や家族に個人メンタルヘルス情報提供することを例外的に認める（個人心療内科的健康情報提供することを例外的に認める）ようなプライバシーポリシーを作成しておくことも勧められます。いずれにせよ、事業場内で約束事を規定しておくことが、安心してメンタルヘルスを進められる（心療内科的健康を進められる）職場のメンタルヘルス体制整備（心療内科的健康体制整備）の１つとなります。
◎職場のメンタルヘルス対策の課題（職場の心療内科的健康対策の課題）
⇒メンタルヘルスの諸問題（心療内科的健康の諸問題）に対して、国は数値目標をあげ、数々のメンタルヘルス施策（数々の心療内科的健康施策）を行っています。しかし、職場のメンタルヘルス法令（職場の心療内科的健康法令）やメンタルヘルス指針が十分に浸透していない（心療内科的健康指針が十分に浸透していない）ことがうかがえます。たとえば、メンタルヘルス対策（心療内科的健康対策）に取り組んでいる事業所の割合は56.6％にとどまっています。長時間勤労者へのメンタルヘルス科専門医師（心療内科的健康科専門医師）（精神科医師・心療内科医師）によるメンタルヘルス科面接指導（心療内科的健康科面接指導）制度についての認知度は事業場全体で５割程度です。産業医は、職場のメンタルヘルス法令の動き（職場の心療内科的健康法令の動き）を把握して、職務に当たることが求められます。一方、メンタルヘルス施策（心療内科的健康施策）によっては、実務上、完全にメンタルヘルス対応（心療内科的健康対応）できないという現場からのメンタルヘルス意見（心療内科的健康意見）があるものもあります。実効性の伴うメンタルヘルス施策（実効性の伴う心療内科的健康施策）とするためには、実務上のメンタルヘルス課題（心療内科的健康課題）やメンタルヘルス医学的根拠（心療内科的健康医学的根拠）に基づいて、修正や改廃を含むメンタルヘルス施策の見直し（心療内科的健康施策の見直し）が行われていくことが望ましいです。
従来、職場のメンタルヘルス対策（職場の心療内科的健康対策）は、法的なリスクに対するメンタルヘルスマネジメント（法的なリスクに対する心療内科的健康マネジメント）（規制へのメンタルヘルス対応（規制への心療内科的健康対応））の色彩が強かったが、勤労者の心の健康の保持増進（勤労者のメンタルヘルスの保持増進（勤労者の心療内科的健康の保持増進））のためのメンタルヘルス指針が示している（心療内科的健康指針が示している）ように、組織的・予防的な職場のメンタルヘルス対策（組織的・予防的な職場の心療内科的健康対策）を、メンタルヘルス計画（心療内科的健康計画）に基づいて継続的に講じることが国際標準となりつつあります。職場のメンタルヘルス（職場の心療内科的健康）体制の整備などは、一朝一夕にできるものではないです。PDCAを回しながら、少しずつでも職場のメンタルヘルス対策を進めていくこと（職場の心療内科的健康対策を進めていくこと）が求められます。
以上、千里中央駅直結・千里ライフサイエンスセンタービル16階・豊中市、心療内科 精神科（メンタルヘルスケア科）・職場復帰支援（リワーク支援およびリワーク支援プログラム）協力医療機関「杉浦こころのクリニック」の杉浦でした。

千里中央（大阪府豊中市・北摂千里ニュータウン）、心療内科（メンタルヘルス科）・復職支援（リワークおよびリワークプログラム）協力医療機関「医療法人秀明会 杉浦こころのクリニック」の杉浦です。
今回は「心療内科医の役割と勤労者のメンタルヘルス（勤労者の心療内科的健康）」の10回目です。引き続き、心療内科医の役割と勤労者のメンタルヘルス（心療内科的健康）について詳しく触れたいと思います。
【続き→】〖職場のメンタルヘルス概観（職場の心療内科的健康概観）〗（Ⅸ）
～職場のメンタルヘルスの概観と法令（職場の心療内科的健康の概観と法令）／メンタルヘルス指針（心療内科的健康指針）⑨～
◎国によるメンタルヘルスマネジメント（心療内科的健康マネジメント）ⓗ
■ストレスチェック制度の実施状況
⇒厚生労働省は、2017（平成29）年７月に、ストレスチェック制度の実施状況について公表しました。2017（平成29）年６月末の時点にて、ストレスチェック制度の実施が義務づけられた事業場のうち、所轄の労働基準監督署に報告する義務のある常時50人以上の勤労者を使用する事業所の８割以上が、６月末時点でストレスチェックを実施済みであることが明らかとなりました。さらに厚生労働省は、このストレスチェック制度の実施徹底を図ると同時に小規模事業場を含めたメンタルヘルス対策（心療内科的健康対策）を推進するため、産業保健総合支援センター（メンタルヘルス総合支援センター（心療内科的健康総合支援センター））によるメンタルヘルス研究（心療内科的健康研究）・メンタルヘルス研修（心療内科的健康研修）や企業のメンタルヘルス対策（企業の心療内科的健康対策）への取り組みに対する助成金の支給などのメンタルヘルス支援事業（心療内科的健康支援事業）の充実を推進しています。今回公表されたストレスチェック制度の実施状況についてのメンタルヘルス結果（心療内科的健康結果）を述べます。
所轄の労働基準監督署にストレスチェック制度の実施報告書について提出のあった事業場は82.9％でした。事業規模別には、50～99人で78.9％、100～200人で86.0％、300～999人で93.0％、1,000人以上で99.5％でした。規模が大きい事業場ほどストレスチェック制度の実施率が高いことがわかります（ストレスチェック実施報告書の提出時期は、各事業場の事業年度の終了後など、事業場ごとに設定して差し支えないこととしているので、現時点で必ずしも100％である必要はない）。
業態別にみると「金融・広告業」が93.2％、次いで「通信業」92.0％、「教育・研究業」86.2％、「製造業」86.0％、「保健・衛生業」83.7％、「建設業」81.1％、「運輸交通業」80.9％、「商業」79.9％、「貨物取扱業」76.6％、「接客娯楽業」68.2％、「清掃・屠畜業」67.0％となっています。ストレスチェックの受検状況は事業規模別には、50～99人で77.0％、100～200人で78.3％、300～999人で79.1％、1,000人以上で77.1％でした。事業場の規模による大きな違いはなく78％前後でした。
ストレスチェック実施者は、メンタルヘルス科専門医（心療内科的健康科専門医）（精神科医・心療内科医）、保健師、一定のメンタルヘルス研修を受けた（一定の心療内科的健康研修を受けた）看護師・精神保健福祉士などのメンタルヘルススタッフ（心療内科的健康スタッフ）から選任する必要があるが、メンタルヘルス科専門医師（心療内科的健康科専門医師）（精神科医師・心療内科医師）であるのは事業規模別には、50～99人で55.8％、100～200人で58.3％、300～999人で67.5％、1,000人以上で81.3％でした。また、約６割の事業場で事業場内の産業医等がストレスチェック実施者として関与していました。ストレスチェックを受けた勤労者のうち、メンタルヘルス専門医（心療内科的健康専門医）（心療内科医・精神科医）によるメンタルヘルス科面接指導を受けた勤労者（心療内科的健康科面接指導を受けた勤労者）の割合は事業規模別には、50～99人で0.8％、100～200人で0.7％、300～999人で0.6％、1,000人以上で0.5％でした。ストレスチェックを実施した事業場のうち、メンタルヘルス専門医師（心療内科的健康専門医師）（心療内科医師・精神科医師）によるメンタルヘルス科面接指導を実施（心療内科的健康科面接指導を実施）した事業場は事業規模別には、50～99人で22.6％、100～200人で36.9％、300～999人で61.0％、1,000人以上で85.0％でした。規模の大きい事業場ほどストレスチェック結果後のメンタルヘルス科面接指導を実施した割合（心療内科的健康科面接指導を実施した割合）が高かったです。
メンタルヘルス科専門医の主治医（心療内科的健康科専門医の主治医）によるメンタルヘルス科面接指導を実施した事業場（心療内科的健康科面接指導を実施した事業場）の79.1％が事業場専任のメンタルヘルス科産業医（心療内科産業医）によるメンタルヘルス科面接指導（心療内科的健康科面接指導）を行いました。これは事業場の規模による差はほとんどなかったが、メンタルヘルス科専門病院（心療内科専門病院）・メンタルクリニック（心療内科クリニック）など外部委託先のメンタルヘルス科専門医（外部委託先の心療内科的健康科専門医）の主治医によるメンタルヘルス科面接指導（主治医による心療内科的健康科面接指導）は、事業規模別には、50～99人で16.0％、100～200人で15.4％、300～999人で13.6％、1,000人以上で10.1％でした。規模の小さな事業場に多い傾向にありました。
集団分析の実施状況は、事業規模別には、50～99人で76.2％、100～200人で79.7％、300～999人で83.6％、1,000人以上で84.6％でした。規模の大きな事業場に多い傾向にありました。
まだすべての事業場における集計とはなっていないが、現時点でも積極的にストレスチェック制度を受け入れているメンタルヘルス状況（心療内科的健康状況）がみられます。現時点では50人未満の事業場においてストレスチェックは努力義務だが、今後は日本の大多数を占める50人未満の事業場の従業員へのストレスチェック制度導入などのメンタルヘルス制度（心療内科的健康制度）の導入などメンタルヘルス対策を推進（心療内科的健康対策を推進）するため、産業医の活躍が期待されます。
以上、千里中央駅直結・千里ライフサイエンスセンタービル16階・豊中市、心療内科 精神科（メンタルヘルスケア科）・職場復帰支援（リワーク支援およびリワーク支援プログラム）協力医療機関「杉浦こころのクリニック」の杉浦でした。

千里中央（大阪府豊中市・北摂千里ニュータウン）、心療内科（メンタルヘルス科）・復職支援（リワークおよびリワークプログラム）協力医療機関「医療法人秀明会 杉浦こころのクリニック」の杉浦です。
今回は「心療内科医の役割と勤労者のメンタルヘルス（勤労者の心療内科的健康）」の９回目です。引き続き、心療内科医の役割と勤労者のメンタルヘルス（心療内科的健康）について詳しく触れたいと思います。
【続き→】〖職場のメンタルヘルス概観（職場の心療内科的健康概観）〗（Ⅷ）
～職場のメンタルヘルスの概観と法令（職場の心療内科的健康の概観と法令）／メンタルヘルス指針（心療内科的健康指針）⑧～
◎国によるメンタルヘルスマネジメント（心療内科的健康マネジメント）ⓖ
■メンタルヘルス科面接指導（心療内科的健康科面接指導）以外の事後メンタルヘルス措置（心療内科的健康措置）と産業医
ⅰ．ストレスチェック結果のメンタルヘルス教育への活用（心療内科的健康教育への活用）
⇒ストレスチェック制度は、ストレスチェックの結果から「勤労者が自分のストレスがとのようなストレス状態にあるのかを知り、ストレスをためすぎないようにストレス対処する（自分でストレスコントロールする）こと」を狙いとしています。勤労者へのストレスチェック結果通知は、メンタルヘルスの保持増進（心療内科的健康の保持増進）を図る「セルフメンタルヘルスケア（セルフ心療内科的健康ケア）」に役立つわかりやすいメンタルヘルス情報に加工（心療内科的健康情報に加工）します。また、ストレスチェックに関するメンタルヘルス情報（心療内科的健康情報）を「セルフメンタルヘルスケア研修（セルフ心療内科的健康ケア研修）」に盛り込むことも適切です。セルフメンタルヘルスケア教育（セルフ心療内科的健康ケア教育）では、勤労者自らがストレスに気づき、このストレスに対処するためのメンタルヘルス知識（心療内科的健康知識）やストレス対処方法を学ぶことだけで終わらせるのではなく、そのストレス対処方法やメンタルヘルス知識を必要時に実行（心療内科的健康知識を必要時に実行）できるようにすることを目指します。いずれにしても「気づき」や「実感」を伴う「参加・体験型」のメンタルヘルス教育を提供（心療内科的健康教育を提供）することが望まれます。ときには自分でメンタルヘルス対応（心療内科的健康対応）しきれない大きなメンタルヘルス問題（心療内科的健康問題）を抱えることがあるが、周囲からのメンタルヘルス支援（心療内科的健康支援）を受けることも重要です。メンタルヘルス支援を受ける（心療内科的健康支援を受ける）には、信頼できる人やメンタルヘルス専門家（心療内科的健康専門家）（精神科医・心療内科医）にメンタルヘルス相談（心療内科的健康相談）する必要があります。メンタルヘルス相談することの大切さ（心療内科的健康相談することの大切さ）を伝えます。
また、欠かせないのは、管理監督者のストレスチェック制度への理解です。ラインによるメンタルヘルスケア（ラインによる心療内科的健康ケア）研修でも心の健康づくり（メンタルヘルスづくり（心療内科的健康づくり））の長期目標に沿ってステップアップしていく計画を立てます。部下からの話しの聴き方やメンタルヘルス情報提供（心療内科的健康情報提供）およびストレス対処への助言の方法について、職場のメンタルヘルス（職場の心療内科的健康）体制整備を構築することも重要です。管理監督者のメンタルヘルス支援（管理監督者の心療内科的健康支援）は部下のストレス反応に良好に作用します。しかし、管理監督者自身のストレスも高まるため、メンタルヘルス支援の方法（心療内科的健康支援の方法）について「これならできる」と実感できる「参加・体験型」メンタルヘルス教育（心療内科的健康教育）を行います。
このようなメンタルヘルス知識（このような心療内科的健康知識）は、中央労働災害防止協会や都道府県産業保健推進センター（都道府県メンタルヘルス推進センター（都道府県心療内科的健康推進センター））および外部メンタルヘルス機関（外部心療内科的健康機関）（メンタルヘルス科専門病院（心療内科専門病院）・メンタルクリニック（心療内科クリニック））等で実施するメンタルヘルス研修（心療内科的健康研修）で取得することができます。
ⅱ．集団分析と職場環境改善
⇒安衛則第52条の14に、事業者はストレスチェック実施者に一定規模の集団ごとにストレスチェック結果を集計、メンタルヘルス分析（心療内科的健康分析）させるよう努めること、メンタルヘルス分析の結果（心療内科的健康分析の結果）を勘案し、その必要があると認めるときは、当該集団の勤労者のメンタルヘルス事情（勤労者の心療内科的健康事情）を考慮して、当該集団の勤労者の心理的なストレスを軽減するための適切なメンタルヘルス措置（適切な心療内科的健康措置）を講ずるよう努めることが規定されています。この集団分析と職場環境改善を行うことで、職場全体のストレスレベルをメンタルヘルス評価（心療内科的健康評価）したうえで、必要な職場のメンタルヘルス改善措置（職場の心療内科的健康改善措置）を実施して職場全体のストレスレベルを低減させることが期待され、職場におけるメンタルヘルス対策の一次予防（心療内科的健康対策の一次予防）の手段として有用なものと考えられ得ます。
まずは、職場改善に向けてのメンタルヘルス対策（心療内科的健康対策）への合意形成を行い、職場のメンタルヘルス分析結果（職場の心療内科的健康分析結果）と職場環境等の改善を共有し、組織メンタルヘルス対応（組織心療内科的健康対応）としての「職場環境改善チーム」を設置し、職場のメンタルヘルス対策（職場の心療内科的健康対策）への参加と周知を促します。次に「職場環境等の改善に向けてのメンタルヘルス活動（職場環境等の改善に向けての心療内科的健康活動）」を進めるうえでの留意点を確認します。職場環境等の改善に用いる「職場のメンタルヘルス対策ヒント集（職場の心療内科的健康対策ヒント集）」を作成し、「職場のメンタルヘルス対策ヒント集」を使った勤労者参加型の職場環境等の改善（職場の心療内科的健康対策ヒント集」を使った勤労者参加型の職場環境等の改善）を行います。効果ある職場環境改善に向けてのメンタルヘルス活動（心療内科的健康活動）は組織で計画的に行うとよいです。
以上、千里中央駅直結・千里ライフサイエンスセンタービル16階・豊中市、心療内科 精神科（メンタルヘルスケア科）・職場復帰支援（リワーク支援およびリワーク支援プログラム）協力医療機関「杉浦こころのクリニック」の杉浦でした。

千里中央（大阪府豊中市・北摂千里ニュータウン）、心療内科（メンタルヘルス科）・復職支援（リワークおよびリワークプログラム）協力医療機関「医療法人秀明会 杉浦こころのクリニック」の杉浦です。
今回は「心療内科医の役割と勤労者のメンタルヘルス（勤労者の心療内科的健康）」の８回目です。引き続き、心療内科医の役割と勤労者のメンタルヘルス（心療内科的健康）について詳しく触れたいと思います。
【続き→】〖職場のメンタルヘルス概観（職場の心療内科的健康概観）〗（Ⅶ）
～職場のメンタルヘルスの概観と法令（職場の心療内科的健康の概観と法令）／メンタルヘルス指針（心療内科的健康指針）⑦～
◎国によるメンタルヘルスマネジメント（心療内科的健康マネジメント）ⓕ
■ストレスチェックと産業医のかかわり
ⅰ．ストレスチェック制度におけるメンタルヘルス科専門医（心療内科的健康科専門医）（精神科医・心療内科医）の役割
⇒ストレスチェック制度においてメンタルヘルス科専門医師（心療内科的健康科専門医師）（精神科医師・心療内科医師）は、ストレスチェック実施者、メンタルヘルス科面接指導（心療内科的健康科面接指導）、一般メンタルヘルス相談の３つの場面（一般心療内科的健康相談の３つの場面）で関与します。このストレスチェック制度における３つの役割の中で、ストレスチェック実施者の場合はメンタルヘルス専門医（心療内科的健康専門医）（心療内科医・精神科医）とだけ記され、唯一、一般メンタルヘルス相談のみに産業医（一般心療内科的健康相談のみに産業医）とされており、メンタルヘルス科面接指導について（心療内科的健康科面接指導について）はメンタルヘルス専門医師（心療内科的健康専門医師）（心療内科医師・精神科医師）や産業医、地域産業保健センターなどとなっています。産業医は医師でありストレスチェック制度におけるすべての役割を果たすことができるか、医師としてのかかわりと、産業医としてのかかわりとの違いを理解してメンタルヘルス対応する必要（違いを理解して心療内科的健康対応する必要）があります。
ⅱ．ストレスチェック実施者と産業医
⇒事業者はメンタルヘルス科医（心療内科的健康科医）、保健師などメンタルヘルススタッフ（心療内科的健康スタッフ）、ストレスチェック検査を行うために必要なメンタルヘルス医療知識（心療内科的健康医療知識）についてのメンタルヘルス研修（心療内科的健康研修）であって厚生労働大臣が定めるものを修了した看護師または精神保健福祉士などメンタルヘルス職（心療内科的健康職）によって心理的なストレスの程度を把握するためのストレスチェック検査を行うことが、安衛法、安衛則によって定められています。すなわち、ストレスチェックの実施者になり得るのは、メンタルヘルス科医師（心療内科的健康科医師）を含む４つの職種となります。このストレスチェック実施者の役割を産業医が担う必要があるか否かについては、安衛則上は産業医がストレスチェック実施者として直接従事することまでは、求めていないとしているものの、ストレスチェックは当該事業場の産業医などが実施することが望ましい、としており、実務上の混乱が生じる場合があります。
ⅲ．メンタルヘルス科面接指導と産業医（心療内科的健康科面接指導と産業医）
⇒ストレスチェックの結果により、高ストレスとメンタルヘルス判定（心療内科的健康判定）された勤労者には、ストレスチェック実施者からメンタルヘルス科専門医の主治医（心療内科的健康科専門医の主治医）のメンタルヘルス科面接指導を受けるように推奨（心療内科的健康科面接指導を受けるように推奨）が行われます。この勤労者が事業者に申し出を行った場合、事業者はメンタルヘルス科専門医の主治医（事業者は心療内科的健康科専門医の主治医）によるメンタルヘルス科面接指導を行わなければならない（心療内科的健康科面接指導を行わなければならない）です。このメンタルヘルス科面接指導を行う医師（心療内科的健康科面接指導を行う医師）について、前述のストレスチェック実施者と同様に、産業医に直接従事することまでを求めたものではないが、当該事業場の産業医がメンタルヘルス科面接指導を行うことが望ましい（産業医が心療内科的健康科面接指導を行うことが望ましい）、とされています。メンタルヘルス科面接指導の実施（心療内科的健康科面接指導の実施）は、ストレスチェックの実施と異なり、メンタルヘルス科面接指導の実施事務従事者（心療内科的健康科面接指導の実施事務従事者）や外部メンタルヘルス機関（心療内科的健康機関）（メンタルヘルス科専門病院（心療内科専門病院）・メンタルクリニック（心療内科クリニック））が介在せず、メンタルヘルス科専門医の主治医と勤労者の間で実施（心療内科的健康科専門医の主治医と勤労者の間で実施）するものです。このため、メンタルヘルス科面接指導（このため、心療内科的健康科面接指導）を行うメンタルヘルス科専門医の主治医は、自身で責任をもって実践（心療内科的健康科専門医の主治医は、自身で責任をもって実践）することとなり、外部メンタルヘルス機関（外部心療内科的健康機関）（メンタルヘルス科病院（心療内科病院）・メンタルクリニック等（心療内科クリニック等））が関与する場合のストレスチェック実施とは大きく異なるメンタルヘルス状況（心療内科的健康状況）にあります。一方、メンタルヘルス科面接指導後（心療内科的健康科面接指導後）に事業者宛にメンタルヘルス報告書（心療内科的健康報告書）・メンタルヘルス意見書（心療内科的健康意見書）を作成することになるが、特に就業に関するメンタルヘルス意見（就業に関する心療内科的健康意見）は、勤労者のメンタルヘルス確保（勤労者の心療内科的健康確保）とともに事業者が安全配慮義務を果たすうえで重要なメンタルヘルス内容（心療内科的健康内容）となり、勤労者のメンタルヘルス状態（勤労者の心療内科的健康状態）や就業状態の把握に加え、事業場における職場環境の実態や就業規則など職場のメンタルヘルス制度（職場の心療内科的健康制度）との整合も図る必要があります。さらに、産業医の役割として、勤労者の就業に関するメンタルヘルス意見（勤労者の就業に関する心療内科的健康意見）を述べることは重要かつ職場のメンタルヘルス専門的事項（職場の心療内科的健康専門的事項）であり、これらの観点から考えると、産業医がメンタルヘルス科面接指導を担当（心療内科的健康科面接指導を担当）することが望ましいと考えられます。
ⅳ．一般メンタルヘルス相談と産業医（一般心療内科的健康相談と産業医）
⇒一般メンタルヘルス相談（一般心療内科的健康相談）とは、産業医、保健師等のメンタルヘルス職（保健師等の心療内科的健康職）が通常の産業保健活動などメンタルヘルス活動（心療内科的健康活動）の中でさまざまなメンタルヘルス相談（心療内科的健康相談）を受けているが、そのメンタルヘルス相談対応（心療内科的健康相談対応）の一環としてストレスチェックの結果に関するメンタルヘルス相談を受けつける（心療内科的健康相談を受けつける）ものです。この一般メンタルヘルス相談（この一般心療内科的健康相談）は、メンタルヘルス科面接指導の対象（心療内科的健康科面接指導の対象）とはならない高ストレスとメンタルヘルス判定されなかった勤労者も対象（心療内科的健康判定されなかった勤労者も対象）として、広くメンタルヘルス相談を受けつける（広く心療内科的健康相談を受けつける）ことが想定されます。また、高ストレスとメンタルヘルス判定された勤労者（心療内科的健康判定された勤労者）も、メンタルヘルス科面接指導の申し出をしない場合の受け皿（心療内科的健康科面接指導の申し出をしない場合の受け皿）として、一般メンタルヘルス相談の役割は重要（一般心療内科的健康相談の役割は重要）です。
なお、一般メンタルヘルス相談について（一般心療内科的健康相談について）は、必ずしも産業医が関与しなければならないわけではなく、まず、看護職やカウンセラーなどの心理職によるメンタルヘルス職（心理職による心療内科的健康職）がメンタルヘルス対応（心療内科的健康対応）し、その後必要に応じてメンタルヘルス科専門医の主治医（必要に応じて心療内科的健康科専門医の主治医）によるメンタルヘルス面談（心療内科的健康面談）を行うこととすることも可能です。
高ストレス者が一般メンタルヘルス相談に来室（一般心療内科的健康相談に来室）し、メンタルヘルス面談結果（心療内科的健康面談結果）で就業配慮が必要な場合に、本人の了解を得てメンタルヘルス科面接指導の申し出手続き（心療内科的健康科面接指導の申し出手続き）を経て、メンタルヘルス科面接指導を実施する方法（心療内科的健康科面接指導を実施する方法）もあるが、一般メンタルヘルス相談の結果（一般心療内科的健康相談の結果）から産業医が事業者へメンタルヘルス意見書を提出（心療内科的健康意見書を提出）し、就業配慮に関するメンタルヘルス意見を述べる（心療内科的健康意見を述べる）ほうが実務的です。
以上、千里中央駅直結・千里ライフサイエンスセンタービル16階・豊中市、心療内科 精神科（メンタルヘルスケア科）・職場復帰支援（リワーク支援およびリワーク支援プログラム）協力医療機関「杉浦こころのクリニック」の杉浦でした。

千里中央（大阪府豊中市・北摂千里ニュータウン）、心療内科（メンタルヘルス科）・復職支援（リワークおよびリワークプログラム）協力医療機関「医療法人秀明会 杉浦こころのクリニック」の杉浦です。
今回は「心療内科医の役割と勤労者のメンタルヘルス（勤労者の心療内科的健康）」の７回目です。引き続き、心療内科医の役割と勤労者のメンタルヘルス（心療内科的健康）について詳しく触れたいと思います。
【続き→】〖職場のメンタルヘルス概観（職場の心療内科的健康概観）〗（Ⅵ）
～職場のメンタルヘルスの概観と法令（職場の心療内科的健康の概観と法令）／メンタルヘルス指針（心療内科的健康指針）⑥～
◎国によるメンタルヘルスマネジメント（心療内科的健康マネジメント）ⓔ
■ストレスチェック制度の実際とストレスチェック結果の還元
ⅰ．ストレスチェックの実施
⇒ストレスチェックの実施は、「労働安全衛生法に基づくストレスチェック制度実施マニュアル」に従い、１年以内ごとに１回、国が推奨する職業性ストレス簡易調査票（57項目）などにより、メンタルヘルス科専門医（心療内科的健康科専門医）（精神科医・心療内科医）、保健師などメンタルヘルススタッフ（心療内科的健康スタッフ）がストレスチェック実施者となりストレスチェックを実施します。そのストレスチェックの結果を、ストレスチェック実施者が原則として勤労者本人にのみ返却し、勤労者自身のストレスへの気づきを促すとともに、高ストレス者に対してはメンタルヘルス科専門医師（心療内科的健康科専門医師）（精神科医師・心療内科医師）とのメンタルヘルス科面接指導を受けるように推奨（心療内科的健康科面接指導を受けるように推奨）します。
なお、勤労者の同意を得て事業者がストレスチェック結果を取得することは可能だが、その同意を得る方法については、メンタルヘルス指針に詳細に示されて（心療内科的健康指針に詳細に示されて）おり、①ストレスチェックを受けた勤労者に対して当該ストレスチェック結果を通知した後に、事業者、ストレスチェック実施者またはその他のストレスチェック実施事務従事者が、ストレスチェックを受けた勤労者に対して、個別の同意の有無を確認する方法、②ストレスチェックを受けた勤労者に対して当該ストレスチェック結果を通知した後に、ストレスチェック実施者またはその他のストレスチェック実施事務者が、高ストレス者として選定され、メンタルヘルス科面接指導を受ける（心療内科的健康科面接指導を受ける）必要があるとストレスチェック実施者が認めた勤労者に対して、当該勤労者がメンタルヘルス科面接指導の対象（当該勤労者が心療内科的健康科面接指導の対象）であることを他の勤労者に把握されないような方法で、個別に同意の有無を確認する方法、のいずれかの方法で行うように定められています。ストレスチェック受検前に同意を得ることは認められていないため、注意を要します。
ⅱ．高ストレス者のメンタルヘルス科面接指導と就業配慮（心療内科的健康科面接指導と就業配慮）
⇒高ストレスである勤労者が事業者にメンタルヘルス科面接指導の実施を申し出た場合（心療内科的健康科面接指導の実施を申し出た場合）に、事業者は、「メンタルヘルス専門医（心療内科的健康専門医）（心療内科医・精神科医）によるメンタルヘルス科面接指導（心療内科的健康科面接指導）を行い、そのメンタルヘルス科面接指導の結果（心療内科的健康科面接指導の結果）についてメンタルヘルス専門医師（心療内科的健康専門医師）（心療内科医師・精神科医師）から意見聴取を行った上で、必要に応じて就業配慮を行う」こととなります。
このようにストレスチェックによって高ストレスの状態にある勤労者の事後メンタルヘルス措置（心療内科的健康措置）としてメンタルヘルス科面接指導を実施（心療内科的健康科面接指導を実施）し、必要に応じて就業配慮を行うことは、メンタルヘルス不調を未然に防止（心療内科的健康不調を未然に防止）すること（メンタルヘルス対策の一次予防（心療内科的健康対策の一次予防））につながるという考えで、ストレスチェック制度が構成されています。もちろん、ストレスチェックを実施すると、すでにメンタルヘルス不調（心療内科的健康不調）としてメンタルヘルス対応（心療内科的健康対応）が必要な勤労者も高ストレスとメンタルヘルス判定（心療内科的健康判定）されてメンタルヘルス科面接指導の対象（心療内科的健康科面接指導の対象）となるため、就業配慮とともにメンタルヘルス不調の早期治療（心療内科的健康不調の早期治療）に結びつける（メンタルヘルス対策の二次予防（心療内科的健康対策の二次予防））ことも可能となります。
ただし、個人メンタルヘルス情報（個人心療内科的健康情報）などプライバシー保護のために事業者は勤労者のストレスチェック結果を知り得ないため、事業場内におけるメンタルヘルス科面接指導（事業場内における心療内科的健康科面接指導）などの事後メンタルヘルス措置（事後心療内科的健康措置）を実践するには、あくまでも高ストレスとメンタルヘルス判断された勤労者（心療内科的健康判断された勤労者）自らの申し出が前提であり、申し出が行われないケースが多い現状へのメンタルヘルス対処（現状への心療内科的健康対処）は今後のメンタルヘルス課題（心療内科的健康課題）の１つです。
ⅲ．集団分析と職場環境改善
⇒ストレスチェック制度では、勤労者個人のストレス状況のメンタルヘルス評価（心療内科的健康評価）に加え、職場集団のストレスレベルをメンタルヘルス評価することも可能（心療内科的健康評価することも可能）であり、一定規模ごとの集団分析と必要に応じて当該集団の勤労者の心理的なストレスを軽減するための適切なメンタルヘルス措置（適切な心療内科的健康措置）（職場環境改善）を行うことが、労働安全衛生規則（以下、安衛則）に努力義務として規定されています。職業性ストレス簡易調査票を用いてストレスチェックを行うこと、この職業性ストレス簡易調査票の一部（12項目）を用いて集計を行うことで、仕事のストレス判定図を作成することができ、仕事の量的ストレス、仕事のコントロール、上司のメンタルヘルス支援（心療内科的健康支援）、同僚のメンタルヘルス支援の４つの指標（心療内科的健康支援の４つの指標）で職場のストレス状況が示されます。ストレスレベルの高い職場に対して、職場環境改善のアプローチを行うことで、職場全体のストレスレベルが軽減し、個々の勤労者におけるメンタルヘルス不調の予防を期待（心療内科的健康不調の予防を期待）できます。
ⅳ．労働基準監督署へのストレスチェックの結果報告
⇒ストレスチェックの実施は、安衛法で常時50人以上の勤労者を使用する事業者に実施が義務づけられているが、さらに「１年以内ごとに１回、定期に、心理的なストレスの程度を把握するためのストレスチェック検査結果等報告書を所轄労働基準監督署長に提出しなければならない」（安衛則第52条の21）と報告義務もあり、このストレスチェックの結果報告については厳罰も規定されています。ストレスチェックの結果報告にあたっては在籍者数、ストレスチェック受検者数やメンタルヘルス科面接指導を受けた勤労者数（心療内科的健康科面接指導を受けた勤労者数）などの記載事項を確認したうえで、産業医も記名捺印をし、事業者が提出することになります。
以上、千里中央駅直結・千里ライフサイエンスセンタービル16階・豊中市、心療内科 精神科（メンタルヘルスケア科）・職場復帰支援（リワーク支援およびリワーク支援プログラム）協力医療機関「杉浦こころのクリニック」の杉浦でした。

千里中央（大阪府豊中市・北摂千里ニュータウン）、心療内科（メンタルヘルス科）・復職支援（リワークおよびリワークプログラム）協力医療機関「医療法人秀明会 杉浦こころのクリニック」の杉浦です。
今回は「心療内科医の役割と勤労者のメンタルヘルス（勤労者の心療内科的健康）」の６回目です。引き続き、心療内科医の役割と勤労者のメンタルヘルス（心療内科的健康）について詳しく触れたいと思います。
【続き→】〖職場のメンタルヘルス概観（職場の心療内科的健康概観）〗（Ⅴ）
～職場のメンタルヘルスの概観と法令（職場の心療内科的健康の概観と法令）／メンタルヘルス指針（心療内科的健康指針）⑤～
◎国によるメンタルヘルスマネジメント（心療内科的健康マネジメント）ⓓ
■ストレスチェック制度の背景と目的
⇒労働安全衛生法（以下、安衛法）の改正により、2015（平成27）年12月１日より常時50人以上の勤労者を使用する事業場において、ストレスチェックの実施・事後メンタルヘルス措置（事後心療内科的健康措置）を行うことが義務づけられました（50人未満の事業場については当分の間、努力義務となっています）。これまでのメンタルヘルスケア対策（心療内科的健康ケア対策）は、「心の健康の保持増進（メンタルヘルスの保持増進（心療内科的健康の保持増進））のためのメンタルヘルス指針（心療内科的健康指針）」が安衛法の規定に基づくメンタルヘルス指針（安衛法の規定に基づく心療内科的健康指針）として示されており、このメンタルヘルス指針（この心療内科的健康指針）に沿って職場のメンタルヘルス対策（職場の心療内科的健康対策）を進めてきた事業場も多かったです。このメンタルヘルス指針の中（この心療内科的健康指針の中）では、メンタルヘルス不調（心療内科的健康不調）の勤労者を早期に発見し、早期にメンタルヘルス対処（早期に心療内科的健康対処）すること、メンタルヘルス不調者（心療内科的健康不調者）のメンタルヘルス疾病（心療内科的健康疾病）管理、職場復帰支援が主（リワーク支援が主）であり、メンタルヘルス不調者個人（心療内科的健康不調者個人）をターゲットとしたメンタルヘルス対応（心療内科的健康対応）が中心でした。
ストレスチェック制度の基本的な考え方については、「心理的なストレスの程度を把握するための検査及びメンタルヘルス科面接指導（心療内科的健康科面接指導）の実施並びにメンタルヘルス科面接指導結果（心療内科的健康科面接指導結果）に基づき事業者が講ずべきメンタルヘルス措置（心療内科的健康措置）に関するメンタルヘルス指針」に示されて（関する心療内科的健康指針」に示されて）います。このメンタルヘルス指針に示されている（この心療内科的健康指針に示されている）のは「勤労者のメンタルヘルス不調（勤労者の心療内科的健康不調）を未然に防止するメンタルヘルス対策の一次予防（心療内科的健康対策の一次予防）を目的としたものであり、事業者は、各事業場の実態に即して実施されるメンタルヘルス対策の二次予防（心療内科的健康対策の二次予防）（メンタルヘルス不調の早期発見（心療内科的健康不調の早期発見）と適切なメンタルヘルス対応（適切な心療内科的健康対応））およびメンタルヘルス対策の三次予防（心療内科的健康対策の三次予防）（勤労者の職場復帰支援（勤労者のリワーク支援））も含めた勤労者のメンタルヘルスケア（勤労者の心療内科的健康ケア）の総合的な取組の中にストレスチェック制度を位置づけ、メンタルヘルスケア（心療内科的健康ケア）への取り組みを継続的かつ計画的に進めることが望ましい」とあり、メンタルヘルス不調の予防（心療内科的健康不調の予防）が中心となっています。このメンタルヘルス不調の予防目的（心療内科的健康不調の予防目的）に沿って、ストレスチェック制度が定められています。ストレスチェック制度では、ストレスチェックを実施し、そのストレスチェックでの結果を用いて、職場におけるメンタルヘルス対策（心療内科的健康対策）の２つの施策、①勤労者自身のストレスへの気づきを促す（セルフメンタルヘルスケア（セルフ心療内科的健康ケア））、②職場のストレス提言のために職場環境の改善につなげる（ラインによるメンタルヘルスケア（ラインによる心療内科的健康ケア））、を推進します。
以上、千里中央駅直結・千里ライフサイエンスセンタービル16階・豊中市、心療内科 精神科（メンタルヘルスケア科）・職場復帰支援（リワーク支援およびリワーク支援プログラム）協力医療機関「杉浦こころのクリニック」の杉浦でした。

千里中央（大阪府豊中市・北摂千里ニュータウン）、心療内科（メンタルヘルス科）・復職支援（リワークおよびリワークプログラム）協力医療機関「医療法人秀明会 杉浦こころのクリニック」の杉浦です。
今回は「心療内科医の役割と勤労者のメンタルヘルス（勤労者の心療内科的健康）」の５回目です。引き続き、心療内科医の役割と勤労者のメンタルヘルス（心療内科的健康）について詳しく触れたいと思います。
【続き→】〖職場のメンタルヘルス概観（職場の心療内科的健康概観）〗（Ⅳ）
～職場のメンタルヘルスの概観と法令（職場の心療内科的健康の概観と法令）／メンタルヘルス指針（心療内科的健康指針）④～
◎国によるメンタルヘルスマネジメント（心療内科的健康マネジメント）ⓒ
６．勤労者の職場復帰支援（勤労者のリワーク支援）
⇒心の健康問題（メンタルヘルス不調（心療内科的健康不調））により休業し、メンタルヘルス医学的（心療内科的健康医学的）に業務に復職（業務にリワーク）するのにメンタルヘルス面に問題がない（心療内科的健康面に問題がない）程度にメンタルヘルス状態（心療内科的健康状態）が回復、すなわち復職準備性（リワーク準備性）が整った勤労者を対象に、実際の職場復帰（実際のリワーク）にあたり事業者が行う職場復帰支援の内容（リワーク支援の内容）を総合的に示した「心の健康問題により休業（メンタルヘルス不調により休業（心療内科的健康不調により休業））した勤労者の職場復帰支援の手引き（リワーク支援の手引き）」（復職支援ガイドライン（リワークガイドライン））が2004（平成16）年に公表されました。2009（平成21）年に増補改訂された職場復帰支援の手引き（増補改訂されたリワーク支援の手引き）（増補改訂された復職支援ガイドライン（増補改訂されたリワークガイドライン））は５つのステップで構成されており、メンタルヘルス不調休業開始（心療内科的健康不調休業開始）およびメンタルヘルス不調休業中（心療内科的健康不調休業中）のメンタルヘルスケア（心療内科的健康ケア）の段階（第１ステップ）、メンタルヘルス科主治医（心療内科的健康科主治医）（精神科医・心療内科医）による職場復帰可能（リワーク可能）のメンタルヘルス判断の段階（心療内科的健康判断の段階）（第２ステップ）、職場復帰の可否（リワークの可否）のメンタルヘルス判断（心療内科的健康判断）および職場復帰支援プラン（リワーク支援プラン）の作成の段階（第３ステップ）、最終的な職場復帰の決定（リワークの決定）の段階（第４ステップ）、職場復帰後（リワーク後）のフォローアップの段階（第５ステップ）の各段階で、具体的な復職支援内容（具体的なリワーク内容）が示されています。
７．ストレスチェック制度
⇒常時使用する勤労者（※）に対して、メンタルヘルス科医（心療内科的健康科医）（精神科医師・心療内科医師）、保健師などメンタルヘルススタッフ（心療内科的健康スタッフ）等による心理的なストレスの程度を把握するための検査（ストレスチェック）を実施するストレスチェック制度が2015（平成27）年12月から施行されています（勤労者数50人未満の事業場は当分の間努力義務）。
事業者は、常時使用する勤労者に対し、１年以内ごとに１回定期的に、ストレス状況についての検査を行い、その結果、一定の要件に該当する勤労者から申し出があった場合、メンタルヘルス科医師（心療内科的健康科医師）（心療内科医・精神科医）によるメンタルヘルス科面接指導（心療内科的健康科面接指導）を実施し、メンタルヘルス科面接指導の結果（心療内科的健康科面接指導の結果）に基づいてメンタルヘルス科専門医（心療内科的健康科専門医）（心療内科医師・精神科医師）の意見を聞き、必要に応じ就業上のメンタルヘルス措置（心療内科的健康措置）を講じることが義務となりました。また、ストレスチェック検査を行ったメンタルヘルス科専門医師（心療内科的健康科専門医師）等に、ストレスチェック検査の結果を事業場の当該部署に所属する勤労者の集団そのほかの一定規模の集団ごとに集計させ、その分析結果を勘案し、必要があると認められる、当該集団の勤労者の心理的なストレスを軽減するための適切なメンタルヘルス措置（適切な心療内科的健康措置）を講ずることが事業者の努力義務となりました。
ストレスチェック制度は、勤労者のメンタルヘルス不調の未然防止（心療内科的健康不調の未然防止）、すなわち、勤労者自身のストレスへの気づきを促し、ストレスの原因となる職場環境の改善につなげる職場のメンタルヘルス対策の一次予防（職場の心療内科的健康対策の一次予防）を目的とするものであり、事業者は、各事業場の実態に即して実施される職場のメンタルヘルス対策の二次予防（職場の心療内科的健康対策の二次予防）（メンタルヘルス不調の早期発見（心療内科的健康不調の早期発見）と適切なメンタルヘルス対応（心療内科的健康対応））および職場のメンタルヘルス対策の三次予防（職場の心療内科的健康対策の三次予防）（勤労者の復職支援（勤労者のリワーク））も含めた勤労者のメンタルヘルスケア（勤労者の心療内科的健康ケア）の総合的な取り組みの中にストレスチェック制度を位置づけ、メンタルヘルスケアへの取り組み（心療内科的健康ケアへの取り組み）を継続的かつ計画的に進めることが求められます。
（※）『厚生労働省は、ストレスチェック実施義務の対象となっている者（常時使用する勤労者）を以下のように説明している：
正規勤労者及び以下の条件をどちらも満たすパート・アルバイト
①期間の定めのない労働契約により使用される者（期間の定めのある労働契約により使用される者であって、当該契約の契約期間が１年以上である者並びに契約更新により１年以上使用されることが予定されている者及び１年以上引き続き使用されている者を含む。）であること。
②その者の１週間の労働時間数が当該事業場において同種の業務に従事する通常の勤労者の１週間の所定労働時間数の４分の３以上であること。』
以上、千里中央駅直結・千里ライフサイエンスセンタービル16階・豊中市、心療内科 精神科（メンタルヘルスケア科）・職場復帰支援（リワーク支援およびリワーク支援プログラム）協力医療機関「杉浦こころのクリニック」の杉浦でした。

千里中央（大阪府豊中市・北摂千里ニュータウン）、心療内科（メンタルヘルス科）・復職支援（リワークおよびリワークプログラム）協力医療機関「医療法人秀明会 杉浦こころのクリニック」の杉浦です。
今回は「心療内科医の役割と勤労者のメンタルヘルス（勤労者の心療内科的健康）」の４回目です。引き続き、心療内科医の役割と勤労者のメンタルヘルス（心療内科的健康）について詳しく触れたいと思います。
【続き→】〖職場のメンタルヘルス概観（職場の心療内科的健康概観）〗（Ⅲ）
～職場のメンタルヘルスの概観と法令（職場の心療内科的健康の概観と法令）／メンタルヘルス指針（心療内科的健康指針）③～
◎国によるメンタルヘルスマネジメント（心療内科的健康マネジメント）ⓑ
３．職場のメンタルヘルス（職場の心療内科的健康）の進め方に関するメンタルヘルス指針（進め方に関する心療内科的健康指針）
⇒2000（平成12）年に、職場のメンタルヘルス対策（職場の心療内科的健康対策）の原則的な実施方法について総合的に示した「事業場における勤労者の心の健康づくり（勤労者のメンタルヘルスづくり（勤労者の心療内科的健康づくり））のためのメンタルヘルス指針」が策定（心療内科的健康指針」が策定）されました。厚生労働省は、事業場におけるメンタルヘルス対策（事業場における心療内科的健康対策）の適切かつ有効な実施をさらに推進するため、2006（平成18）年３月に「勤労者の心の健康の保持増進（勤労者のメンタルヘルスの保持増進（勤労者の心療内科的健康の保持増進））のためのメンタルヘルス指針」を策定し、労働安全衛生法に根拠（心療内科的健康指針」を策定し、労働安全衛生法に根拠）をおき、事業者による勤労者のメンタルヘルス確保努力義務（勤労者の心療内科的健康確保努力義務）に対応するメンタルヘルス指針として公表（心療内科的健康指針として公表）しました。
上記のメンタルヘルス指針（上記の心療内科的健康指針）で、メンタルヘルス不調（心療内科的健康不調）の一次予防が重視され、職場環境などへのアプローチの必要性が示されました。さらに、中長期的視点に立ってメンタルヘルス対策（心療内科的健康対策）が継続的かつ計画的に行われるよう、事業場において「心の健康づくり計画（メンタルヘルスづくり計画（心療内科的健康づくり計画））」が作成されることが推奨され、メンタルヘルスにかかわる課題（心療内科的健康にかかわる課題）を衛生委員会のメンタルヘルス付議事項（心療内科的健康付議事項）として、事業場全体のメンタルヘルス課題（事業場全体の心療内科的健康課題）とすることを指導しています。心の健康づくり計画に基づいて（メンタルヘルスづくり計画に基づいて（心療内科的健康づくり計画に基づいて））、勤労者、管理監督者、事業場内メンタルヘルススタッフ（心療内科的健康スタッフ）、事業場外のメンタルヘルス専門家（心療内科的健康専門家）（精神科医・心療内科医）が、それぞれの役割を担い、事業場全体で組織的なメンタルヘルス活動（組織的な心療内科的健康活動）を行っていくことが期待されています（表３）。
◇表３　勤労者の心の健康の保持増進（メンタルヘルスの保持増進（心療内科的健康の保持増進））のためのメンタルヘルス指針（ための心療内科的健康指針）で、メンタルヘルス対策を具体的に推進する柱（心療内科的健康対策を具体的に推進する柱）として示されている「４つのメンタルヘルスケア（４つの心療内科的健康ケア）」
『●セルフメンタルヘルスケア（セルフ心療内科的健康ケア）
→勤労者が自らストレスの状況に気がつきメンタルヘルス対処（心療内科的健康対処）する
●ラインによるメンタルヘルスケア（ラインによる心療内科的健康ケア）
→管理監督者が勤労者に対する個別のメンタルヘルス相談（心療内科的健康相談）対応と職場環境改善を行う
●事業場内メンタルヘルススタッフ等（心療内科的健康スタッフ等）によるメンタルヘルスケア（心療内科的健康ケア）
→事業場内メンタルヘルススタッフ（事業場内心療内科的健康スタッフ）が、職場環境におけるメンタルヘルス評価（心療内科的健康評価）とメンタルヘルス改善（心療内科的健康改善）、メンタルヘルス情報提供（心療内科的健康情報提供）・メンタルヘルス教育研修（心療内科的健康教育研修）や気づきの機会の提供等のセルフメンタルヘルスケア（気づきの機会の提供等のセルフ心療内科的健康ケア）やラインによるメンタルヘルスケアの支援（ラインによる心療内科的健康ケアの支援）、および、勤労者への個別のメンタルヘルス相談対応（心療内科的健康相談対応）とともに、外部のメンタルヘルス科専門機関（心療内科専門機関）（メンタルヘルス科専門病院（心療内科専門病院）・メンタルクリニック（心療内科クリニック））等とのネットワークを構築してメンタルヘルス不調者（心療内科的健康不調者）の紹介などを行う
●事業場外資源によるメンタルヘルスケア（事業場外資源による心療内科的健康ケア）
→事業場外のメンタルヘルス専門家（事業場外の心療内科的健康専門家）（精神科医師・心療内科医師）がメンタルヘルス医療サービス（心療内科的健康医療サービス）の提供やメンタルヘルス情報（心療内科的健康情報）を提供する』
４．過重労働対策
⇒1980年代後半から過労死、自殺の増加が社会問題化し、1996（平成８）年過労死の労災認定基準の改正が行われました。2002（平成14）年２月には、厚生労働省は、事業場による自主的な過重労働軽減とメンタルヘルス障害（心療内科的健康障害）を予防するため、「過重労働によるメンタルヘルス障害の防止（心療内科的健康障害の防止）のための総合メンタルヘルス対策（総合心療内科的健康対策）」（通達）を出し、事業者に過重労働によるメンタルヘルス障害の予防対策（心療内科的健康障害の予防対策）を要請しました。メンタルヘルス診断（心療内科的健康診断）の確実な実施・産業医や保健師などメンタルヘルス職（心療内科的健康職）によるメンタルヘルス面接指導（心療内科的健康面接指導）が努力義務とされ、この際、メンタルヘルスにも指導を行うよう言及（心療内科的健康にも指導を行うよう言及）しています。また、過重労働によるメンタルヘルス疾病（心療内科的健康疾患）が発生した場合の原因究明およびメンタルヘルス疾病の再発防止（心療内科的健康疾患の再発防止）についても定められました。厚生労働省は過重労働・メンタルヘルス対策をさらに強化（心療内科的健康対策をさらに強化）するために、2006（平成18）年３月に労働安全衛生法を改正し、常時50人以上の勤労者を使用する事業場では同年４月から、50人未満の事業場では2008（平成20）年４月から、事業者は週40時間の労働時間を基準として、そこからの超過分が１か月あたり100時間以上の時間外労働を行った勤労者に対して、本人が希望した場合、メンタルヘルス専門医（心療内科的健康専門医）（心療内科医・精神科医）によるメンタルヘルス科面接指導を行うことを義務化（心療内科的健康科面接指導を行うことを義務化）しました。
民間団体のメンタルヘルス活動を契機（心療内科的健康活動を契機）に社会的な機運が高まり、2014（平成26）年に「過労死等防止対策推進法」が議員立法によって成立・施行されました。2015（平成27）年には、過労死等防止対策推進協議会の意見を入れ、過労死等の防止のためのメンタルヘルス対策に関する大綱（心療内科的健康対策に関する大綱）が閣議決定され、メンタルヘルス調査研究（心療内科的健康調査研究）等、メンタルヘルス啓発（心療内科的健康啓発）、メンタルヘルス相談体制の整備（心療内科的健康相談体制の整備）等、民間団体のメンタルヘルス活動（民間団体の心療内科的健康活動）に対するメンタルヘルス支援（心療内科的健康支援）を柱とした過労死等防止のためのメンタルヘルス活動（心療内科的健康活動）が行われています。2016（平成28）年には、過労死等防止対策推進法後初めて、法の成立過程や大綱の内容を含む法定白書が国会に報告されました。
５．自殺対策
⇒2005（平成17）年に「自殺予防に向けての政府の総合的なメンタルヘルス対策（政府の総合的な心療内科的健康対策）について」を取りまとめ、メンタルヘルス対策への重点取り組みが表明（心療内科的健康対策への重点取り組みが表明）されました。また、2006（平成18）年６月には自殺対策基本法が公布、2007（平成19）年６月には自殺総合対策大綱が公表され、国や地方自治体、企業、メンタルヘルス科医療機関（心療内科医療機関）（メンタルヘルス科病院（心療内科病院）・メンタルクリニック等（心療内科クリニック等））、メンタルヘルス教育機関（心療内科的健康教育機関）、NPOなどが行うべき役割が明記され、メンタルヘルス体制整備のための取り組み（心療内科的健康体制整備のための取り組み）が行われました。
自殺対策基本法は2016（平成28）年４月に改正され、2017（平成29）年７月に新たな自殺総合対策大綱が閣議決定されました。新たな大綱では、メンタルヘルス関連施策（心療内科的健康関連施策）の有機的な連携を図り総合的なメンタルヘルス対策の推進（心療内科的健康対策の推進）、地域レベルの実践的なメンタルヘルス対策（実践的な心療内科的健康対策）への取り組みのさらなる推進、若者の自殺対策の推進、過重労働をはじめとした勤務問題による自殺対策の推進、メンタルヘルス施策の推進体制（心療内科的健康施策の推進体制）としてのメンタルヘルス対策におけるPDCA（plan-do-check-act）サイクル（心療内科的健康対策におけるPDCA（plan-do-check-act）サイクル）の推進、わが国の自殺死亡率が主要先進７か国で最も高い現状を踏まえた数値目標の見直しが行われました。
以上、千里中央駅直結・千里ライフサイエンスセンタービル16階・豊中市、心療内科 精神科（メンタルヘルスケア科）・職場復帰支援（リワーク支援およびリワーク支援プログラム）協力医療機関「杉浦こころのクリニック」の杉浦でした。

千里中央（大阪府豊中市・北摂千里ニュータウン）、心療内科（メンタルヘルス科）・復職支援（リワークおよびリワークプログラム）協力医療機関「医療法人秀明会 杉浦こころのクリニック」の杉浦です。
今回は「心療内科医の役割と勤労者のメンタルヘルス（勤労者の心療内科的健康）」の３回目です。引き続き、心療内科医の役割と勤労者のメンタルヘルス（心療内科的健康）について詳しく触れたいと思います。
【続き→】〖職場のメンタルヘルス概観（職場の心療内科的健康概観）〗（Ⅱ）
～職場のメンタルヘルスの概観と法令（職場の心療内科的健康の概観と法令）／メンタルヘルス指針（心療内科的健康指針）②～
◎国によるメンタルヘルスマネジメント（心療内科的健康マネジメント）ⓐ
１．メンタルヘルス保持増進（心療内科的健康保持増進）と快適職場づくり
⇒わが国の産業保健活動などメンタルヘルス活動（心療内科的健康活動）におけるメンタルヘルス課題（心療内科的健康課題）としてメンタルヘルスが明確な形で取り上げられた（心療内科的健康が明確な形で取り上げられた）のは、1988（昭和63）年10月のメンタルヘルス保持増進措置（心療内科的健康保持増進措置）（トータル・ヘルスプロモーション・プラン；THP）の導入にさかのぼります（表２）。1980年代になると、高齢化、生活習慣病の増加、ストレスの増大といったメンタルヘルス問題（心療内科的健康問題）にメンタルヘルス対応（心療内科的健康対応）するため、若いうちからメンタルヘルスづくり（心療内科的健康づくり）に取り組み、さらにはメンタルヘルスとからだの両面（心療内科的健康とからだの両面）から（トータルの）メンタルヘルスづくりを目指す（心療内科的健康づくりを目指す）ことが目標となり、勤労者のメンタルヘルス面（勤労者の心療内科的健康面）にわたる総合的なメンタルヘルスの保持増進を図る（心療内科的健康の保持増進を図る）ことが、事業者の努力義務となりました。1988（昭和63）年の労働安全衛生法改正で策定された「事業場における勤労者のメンタルヘルス保持増進（勤労者の心療内科的健康保持増進）のためのメンタルヘルス指針」に伴い導入されたTHP（心療内科的健康指針」に伴い導入されたTHP）では、事業場のすべての勤労者を対象に、THPメンタルヘルス測定専門研修（THP心療内科的健康測定専門研修）を修了した産業医が実施するメンタルヘルス測定（心療内科的健康測定）の結果に基づいて、これも各専門研修を修了したメンタルヘルス担当者（心療内科的健康担当者）が、運動指導、保健指導、栄養指導、メンタルヘルスケア（心療内科的健康ケア）を必要に応じて行う枠組みとなっています。THPの基本は、勤労者一人ひとりが「自分のメンタルヘルスは自分で守る（自分の心療内科的健康は自分で守る）」というセルフメンタルヘルスケア（セルフ心療内科的健康ケア）の考えを理解し、そのセルフメンタルヘルスケアを実行できるようにする（セルフ心療内科的健康ケアを実行できるようにする）ことを目指していました。
1992（平成４）年の労働安全衛生法の改正で、すべての勤労者が疲労やストレスを感じることの少ない職場づくりが事業者の努力義務となりました。「事業者が講ずべき快適な職場環境の形成のためのメンタルヘルス措置（心療内科的健康措置）に関するメンタルヘルス（関する心療内科的健康）指針」（快適職場メンタルヘルス指針）が公表（快適職場心療内科的健康指針）が公表）され、主に職場環境に関するメンタルヘルス事項（心療内科的健康事項）を対象として、メンタルヘルスへの取り組み（心療内科的健康への取り組み）の内容が具体的に示されました。勤労者個人へのアプローチであるメンタルヘルスづくり（勤労者個人へのアプローチである心療内科的健康づくり）と職場環境へのアプローチである快適職場づくりがペアで進むことになりました。
◇表２　わが国の職場のメンタルヘルスに関連する労働衛生行政の流れ（職場の心療内科的健康に関連する労働衛生行政の流れ）（法規・通達）
『・1988（昭和63）年10月　メンタルヘルス保持増進措置（THP（心療内科的健康保持増進措置（THP）：トータルのメンタルヘルスづくり（トータルの心療内科的健康づくり））：努力義務化
・1992（平成４）年５月　「事業者が講ずべき快適な職場環境の形成のためのメンタルヘルス措置（快適な職場環境の形成のための心療内科的健康措置）に関するメンタルヘルス指針（関する心療内科的健康指針）」（快適職場メンタルヘルス指針（快適職場心療内科的健康指針））
・1998（平成10）年６月　第９次労働災害防止計画：ストレスマネジメントの普及を図ることが明示
・1999（平成11）年９月　心理的ストレスによるメンタルヘルス障害等に係る（心療内科的健康障害等に係る）業務上外のメンタルヘルス判断指針（心療内科的健康判断指針）
・2000（平成12）年８月　事業場における勤労者の心の健康づくり（勤労者のメンタルヘルスづくり（勤労者の心療内科的健康づくり））のためのメンタルヘルス指針（労働基準局長通達）（心療内科的健康指針（労働基準局長通達））
・2001（平成13）年４月　労働時間の適正な把握のために使用者が講ずべきメンタルヘルス措置（使用者が講ずべき心療内科的健康措置）に関するメンタルヘルス基準（心療内科的健康基準）策定
・2001（平成13）年12月　脳・心臓疾患、過労死の認定基準改正
・2001（平成13）年12月　職場における自殺の予防とメンタルヘルス対応（勤労者の自殺予防マニュアル）（心療内科的健康対応（勤労者の自殺予防マニュアル））作成
・2002（平成14）年２月　過重労働によるメンタルヘルス障害（心療内科的健康障害）防止のための総合メンタルヘルス対策（努力義務）（総合心療内科的健康対策（努力義務））
・2003（平成15）年６月　第10次労働災害防止計画：メンタルヘルス対策の強化（心療内科的健康対策の強化）
・2004（平成16）年10月　心の健康問題（メンタルヘルス不調（心療内科的健康不調））により休業した勤労者の職場復帰支援の手引き（リワーク支援の手引き）（復職支援ガイドライン（リワークガイドライン））
・2005（平成17）年11月　プライバシーに配慮したメンタルヘルス障害者（心療内科的健康障害者）の把握・メンタルヘルス障害者の確認ガイドライン（心療内科的健康障害者の確認ガイドライン）
・2005（平成17）年12月　自殺予防に向けての政府の総合的なメンタルヘルス対策（政府の総合的な心療内科的健康対策）について
・2006（平成18）年３月　勤労者の心の健康の保持増進（勤労者のメンタルヘルスの保持増進（勤労者の心療内科的健康の保持増進））のためのメンタルヘルス指針（厚生労働大臣公示）（心療内科的健康指針（厚生労働大臣公示））
・2006（平成18）年３月　過重労働によるメンタルヘルス障害防止（心療内科的健康障害防止）のための総合メンタルヘルス対策（総合心療内科的健康対策）（新総合メンタルヘルス対策（新総合心療内科的健康対策））
・2006（平成18）年４月　労働安全衛生法改正：長時間労働者のメンタルヘルス面接指導等（心療内科的健康面接指導等）
・2006（平成18）年４月　改正障害者雇用促進法施行：メンタルヘルス障害者が障害者雇用率の算定対象（心療内科的健康障害者が障害者雇用率の算定対象）となる
・2006（平成18）年６月　自殺対策基本法公布
・2006（平成18）年10月　自殺対策基本法施行
・2007（平成19）年６月　自殺総合対策大綱策定
・2008（平成20）年６月　第11次労働災害防止計画：メンタルヘルス教育（心療内科的健康教育）・メンタルヘルス研修（心療内科的健康研修）の促進、メンタルヘルス相談（心療内科的健康相談）体制整備、事業場外資源とのメンタルヘルス連携（心療内科的健康連携）促進、職場復帰のため（リワークのため）のメンタルヘルス対策推進（心療内科的健康対策推進）
・2009（平成21）年３月　心の健康問題により休業（メンタルヘルス不調により休業（心療内科的健康不調により休業））した勤労者の職場復帰支援の手引き改訂（リワーク支援の手引き改訂）（改訂復職支援ガイドライン（改訂リワークガイドライン））
・2011（平成23）年12月　心理的ストレスによるメンタルヘルス障害の認定基準（心療内科的健康障害の認定基準）
・2012（平成24）年12月　自殺総合対策大綱改定
・2013（平成25）年４月　第12次労働災害防止計画：メンタルヘルス不調予防（心療内科的健康不調予防）のための職場改善の促進、含むリスクアセスメント手法のメンタルヘルス的検討（心療内科的検討）
・2014（平成26）年６月　過労死等防止対策推進法成立
・2014（平成26）年11月　過労死等防止対策推進法施行
・2015（平成27）年11月　勤労者の心の健康の保持増進のため（勤労者のメンタルヘルスの保持増進のため（勤労者の心療内科的健康の保持増進のため））のメンタルヘルス指針、一部改正（心療内科的健康指針、一部改正）
・2015（平成27）年12月　ストレスチェック制度施行
・2016（平成28）年４月　自殺対策基本法改正
・2017（平成29）年７月　自殺総合対策大綱改定』
２．労災認定のメンタルヘルス判断（心療内科的健康判断）に関するメンタルヘルス指針・基準（心療内科的健康指針・基準）
⇒1999（平成11）年９月に旧労働省労働基準局から、メンタルヘルス障害例（心療内科的健康障害例）が労災認定されるための要件を示した「心理的ストレスによるメンタルヘルス障害等（心療内科的健康障害等）に係る業務上外のメンタルヘルス判断指針（業務上外の心療内科的健康判断指針）」が発表されました。このメンタルヘルス指針（この心療内科的健康指針）では、業務上のメンタルヘルス障害が心因性である必要がないことが明言（業務上の心療内科的健康障害が心因性である必要がないことが明言）され、全国の労働基準監督署が迅速かつ適正に労災請求事案の認定処理を行うための拠り所として、職域で発生するさまざまなストレス要因の重みが評価されるようになりました。このメンタルヘルス指針（評価されるようになりました。この心療内科的健康指針）では、メンタルヘルス障害発病（心療内科的健康障害発病）の有無、メンタルヘルス障害の発病時期（心療内科的健康障害の発病時期）およびメンタルヘルス疾患名（心療内科的健康疾患名）を明らかにしたうえで、業務による心理的ストレス、業務以外の心理的ストレス、個体的ストレス要因についてメンタルヘルス評価（心療内科的健康評価）し、これら心理的ストレス要因と発病したメンタルヘルス障害との関連性（心療内科的健康障害との関連性）について総合的にメンタルヘルス判断（総合的に心療内科的健康判断）することを基本的な考え方としました。このメンタルヘルス指針の発表（この心療内科的健康指針の発表）を機に、旧来心因性ではないとされてきたうつ病などのメンタルヘルス疾患（心療内科的健康疾患）や統合失調症などのメンタルヘルス障害を含め（心療内科的健康障害を含め）て、メンタルヘルス障害の労災申請件数と認定件数が増加（心療内科的健康障害の労災申請件数と認定件数が増加）し、請求から支給決定までの期間が長期化しました。さらに、労働環境の急激な変化に伴う業務の集中化や職場でのいじめやハラスメントなど、新たな心理的ストレスが認識されるようになり、2011（平成23）年に「心理的ストレスによるメンタルヘルス障害の認定基準」が定められ（心療内科的健康障害の認定基準」が定められ）ました。
労災認定のメンタルヘルス判定基準（心療内科的健康判定基準）は、行政の手続きのメンタルヘルス基準（行政の手続きの心療内科的健康基準）として定められたものではあるが、現場の立場でみると、ストレス要因に曝露された勤労者に対して、メンタルヘルス予防的に安全に配慮（心療内科的健康予防的に安全に配慮）することでメンタルヘルス不調発症を防止（心療内科的健康不調発症を防止）するための心理的ストレス要因リストといえます。
以上、千里中央駅直結・千里ライフサイエンスセンタービル16階・豊中市、心療内科 精神科（メンタルヘルスケア科）・職場復帰支援（リワーク支援およびリワーク支援プログラム）協力医療機関「杉浦こころのクリニック」の杉浦でした。