皆様、こんにちは。心療内科 精神科、千里中央駅・千里ニュータウン「医療法人秀明会 杉浦こころのクリニック」の杉浦です。
今回は「メンタルヘルス対策」の15回目です。引き続き、メンタルヘルスについて詳しく触れたいと思います。
【続き→】メンタルヘルス対策は大事だが、企業が利潤を追求するものである以上、社員に一定の「ストレス」がかかることは避けられないです。「能力いっぱいの仕事が与えられる」「一定の役職に就くと、想像以上の重い責任がのしかかる」「複雑な人間関係の中で、円滑に仕事を進めていかなければならない」「仕事量が多く残業続きで、自由になる時間が全く取れない」「成果が出なくて、思うような収入が得られない」など、今日、ストレスとなる要因を挙げればきりがないです。
事実、連合が行った調査で「仕事上のストレスを感じる理由」を聞いているが、上位には「仕事量が多すぎる」41.2％、「長い時間神経を集中する」38.6％、「働く時間が長い」28.4％など、過重労働に関する理由が挙げられています。次いで、「自分の職場や仕事の将来が不安」25.7％といったキャリアに関する理由、さらに昨今の「不機嫌な職場」に代表されるような「職場の人間関係がよくない」21.6％、「拘束感がある」19.3％、「職場環境が悪い」19.0％などの理由が続いています。
いずれにしても、現在の職場には今日的とも言うべき多様な「ストレス要因」が山積しており、これらを全面的に排除していくのは難しいです。だから、少し発想を変えてみましょう。これまで述べたような「守り」に重点を置いたメンタルヘルス対策だけではなく、避けることのできないストレスならば、それとうまく付き合うことを考えてみてはどうでしょうか。守るだけではなく、「攻め」の姿勢が必要。攻撃こそ最大の防御だというではないでしょうか。そういう視点から、今後はメンタルヘルス対策も考えていく必要があると思います。
以上、心療内科、千里中央駅直結・千里セルシー３階「杉浦こころのクリニック」の杉浦でした。

皆様、こんにちは。心療内科 精神科、千里中央駅・千里ニュータウン「医療法人秀明会 杉浦こころのクリニック」の杉浦です。
今回は「メンタルヘルス対策」の14回目です。引き続き、メンタルヘルスについて詳しく触れたいと思います。
【続き→】ところでEAPを受けたくない理由としてよく挙げられるのが、「守秘義務は守られているのか」「カウンセラーは信用に足る人なのか」「カウンセリングは自分の問題解決に役立つ手法なのか」など。導入していく際には、こうした点からまず払拭していくことが当面のメンタルヘルス課題でしょう。
個々人のライフステージや役職の違いによって、抱えている悩みは違います。様相も異なります。EAPを活用していく上でも、社内の利用者を細分化し、各ターゲットに合わせたメンタルヘルスサービスを的確に提供していきます。さらに、その反応などを分析して、より利用率の高まるメンタルヘルスサービスを実施していくといったマーケティング的なアプローチが今後は欠かせないです。
以上、企業におけるメンタルヘルス対策を４つの視点から見ていったが、この先ニーズが増すと考えられる外部EAPについて、導入する際のチェックポイントを整理してみました。
『【対応】
●具体的なケースや質問などを聞いた時、躊躇なく応答ができているか
●セキュリティや相談した内容の秘密保持が厳格に守られているか
●スピィーディなブッキングができているか。１～２週間後などの対応は問題外である
●「連絡経路」や企業としての基本的な「管理体制」が整っているか
【サービス内容・コンテンツ】
●いろいろなケースに対応できる「ネットワーク（紹介先）」を確保しているか
●カウンセリングは基本的にフェース・トゥ・フェースで行うもの。その点で、Web（電話）対応で十分としている業者は要注意。ただし、ストレスチェックなどはWebなどでも可能である
●質の高いカウンセラーを確保しているか、育成しているか
●精緻なカウンセラー養成プログラムを持っているか
【その他】
●料金があまりに安すぎはしないか。例えば、１人当たり年間500～1000円を提示してくる業者は異常である。これでは、まともなビジネスとして成り立たない。本場アメリカでも、25ドルが一般的と言われている
●利用率が低すぎる業者。５％以上が一つの目安と思われる』
以上、心療内科、千里中央駅直結・千里セルシー３階「杉浦こころのクリニック」の杉浦でした。

皆様、こんにちは。心療内科 精神科、千里中央駅・千里ニュータウン「医療法人秀明会 杉浦こころのクリニック」の杉浦です。
今回は「メンタルヘルス対策」の13回目です。引き続き、メンタルヘルスについて詳しく触れたいと思います。
【続き→】そもそもEAPとは、アルコール問題が大きな社会問題となった1940年代のアメリカで、アルコール依存症になった社員の早期発見・早期治療を目的として始まったもの。その後、メンタルヘルス全般へ応用されるようになりました。
最近では、社員のストレスを減らして能力を存分に発揮できるよう支援することによって、組織の「生産性」を向上させることが大きな目的となっています。前述したように、働く人を取り巻く環境は大きく変化してきました。M＆Aなども頻繁に行われるようになり、必然的に職場にストレスが溜まる要因が増えています。こうした環境下では、想定する以上に不適応を起こしてしまう人が少なくないです。チームとしての協同作業もうまく機能せず、コミュニケーションや効率性の面で低下している組織も多々見受けられます。
EAPは、「面談」によるカウンセリングが基本です。これも、EAPで扱う問題というのは、フェース・トゥ・フェースでなければ正確にアセスメントできない類のものだからです。さらに、その後のフォローアップ、それに対するカウンセリングやトレーニングが重要になってきます。電子メールや電話、ファックスなどはあくまで補助的なツールと考えます。
利用を考える際に安心してほしいのは、契約企業に対してこのような「利用履歴」を一切伝えることはないということ。このことで従業員は不安を感じることなく、カウンセリングを利用できます。その結果、ストレスによる欠勤や生産性のダウンなどを防ぐことが可能となります。
さらに言えば、企業経営の面から考えてもEAPは不可欠なツールです。アメリカの例であるが、EAPに１ドル投資することで、会社の利益として５ドルから15ドルの経済効果が上がることが実証されていると聞きました。
以上、心療内科、千里中央駅直結・千里セルシー３階「杉浦こころのクリニック」の杉浦でした。

皆様、こんにちは。心療内科 精神科、千里中央駅・千里ニュータウン「医療法人秀明会 杉浦こころのクリニック」の杉浦です。
今回は「メンタルヘルス対策」の12回目です。引き続き、メンタルヘルスについて詳しく触れたいと思います。
【続き→】●《自社内の産業保健スタッフによるケア（内部EAP）》
ここからはメンタルヘルス対策としての「EAP」（従業員支援プログラム）について。EAPには、内部と外部があります。内部EAPは、自社内の産業保健スタッフなどが職場環境やストレスの状況について評価し、管理者と協力してその改善を図ることを主目的としています。
何より内部EAPでは、自社内に労働者のメンタルヘルス相談に応ずる相談機能を設置すると同時に、専門的な治療を要する労働者に対しては、適切な外部EAPを紹介し、メンタルヘルス問題を有する労働者の職場復帰（リワーク）や職場適応を指導したり支援することが求められています。
『＊EAP：Employee Assistance Program⇒メンタルヘルス対策として相談室を設けたり、カウンセラーを配置したりして、従業員を支援するプログラム』
●《外部の専門家によるケア（外部EAP）》
そして外部によるEAP。近年では、外部EAPを利用する企業が増えてきているが、その理由としては大きく２つあります。１つは「コスト」が安いこと。２つには内部EAPと比べて、「利用率」が高いことが挙げられます。外部EAPは社外にあるのでプライバシーが厳格に守られ、利用する側にとっても敷居が低くなり、結果的に疾患に至る前での早期対応が可能となるからです。
また、現在ではEAPに対する認知度が上がり、新たにEAPを扱う企業も数多く出てきて、利用者にとって比較検討しやすい状況となっています。さらに、EAPがアルコール依存症やうつ病などの疾病への対処だけではなく、メンタルヘルス問題の予防やカウンセリング、そして家族やプライベートな問題、あるいはキャリアや将来的な問題にまでカバーするようになってきたことも、利用率を上げる誘因となっています。
以上、心療内科、千里中央駅直結・千里セルシー３階「杉浦こころのクリニック」の杉浦でした。

皆様、こんにちは。心療内科 精神科、千里中央駅・千里ニュータウン「医療法人秀明会 杉浦こころのクリニック」の杉浦です。
今回は「メンタルヘルス対策」の11回目です。引き続き、メンタルヘルスについて詳しく触れたいと思います。
【続き→】●《ラインによるケア～管理者が行う職場環境の改善と相談への対応》
次は、管理者が部下のストレスにどう対処していくかについて、３つの段階に分けて考えてみます。まず、部下に病気の可能性があるケース。ここでは「早期発見・早期対応」ができるかどうかがポイントとなります。そして、外見上は健康に思えるケース。日々のコミュニケーションをうまく図り、部下のストレス低下に効果的なマネジメントをどう行っていくかということが求められてきます。最後は組織の風土。これもストレスに大きな影響を与えるので、自らリーダーシップを発揮して、健全なものに変えていくことが求められます。
ただこれらには、注意しなければならないことがあります。最初の病気かどうかの見極めについては、専門家（精神科・心療内科）でないと正しい判断を行うことはできないという点です。しかし、前兆を感じ取ることはメンタルヘルスケア対策として非常に重要なので、管理する立場にある者としては、専門家（精神科・心療内科）へのつなぎ役としての必要最低限の知識を身に付けておきたいです。この場合、状態に応じてどう接していけばいいのか、さらには相手とどのように話すのかといったスキルが欠かせないです。
一見、健康と思われる人でも、内面は違うことが少なくないです。実際問題、ビジネスの現場ではストレス要因が山積しています。管理者は日頃から部下がどういう状況の時に悲観的になるのか、落ち込むのかといったことを知り、メンタルヘルス対策について部下と一緒になって考え、前向きに仕事に取り組めるよう働きかけていく姿勢が大切です。
さらに一言。近年、管理職に対するコーチング研修などで「傾聴」のスキルが大切だと言われているが、ことメンタルヘルス対策に関して言えば、逆効果になる場合も少なくないです。まずは専門家（精神科・心療内科）を招いて、状況別の対処方法や部下にメッセージを伝えるときのコミュニケーションスキルを正しく身に付けることを考えていきましょう。
以上、心療内科、千里中央駅直結・千里セルシー３階「杉浦こころのクリニック」の杉浦でした。

皆様、こんにちは。心療内科 精神科、千里中央駅・千里ニュータウン「医療法人秀明会 杉浦こころのクリニック」の杉浦です。
今回は「メンタルヘルス対策」の10回目です。引き続き、メンタルヘルスについて詳しく触れたいと思います。
【続き→】一般的に、ストレスに対処しメンタルヘルス対策をしていくためには、次のような行動やスキルの習得が有効です。
●「感情・思考」の記録を付ける
ストレスやメンタルヘルス不調を感じた時、自分の感情や思考の状態を、記録として毎日付けていきましょう。できれば最低、２週間程度は続けたいです。なぜなら、人間には独自の考え方や思考の癖というものがあるからです。日々の感情・思考の記録を意識して付けることによって、自分の認知のパターンや傾向に気づき、ストレスを感じない別の考え方を探すことができるようになります。
●「リラクゼーション」スキルを習得する
「リラクゼーション」とはストレスを受けた結果、発生したメンタルヘルス不調や生理反応をできるだけ軽減していくことです。この方法を学びましょう。これも、体の反応を変えることで、メンタルヘルス不調も変えることができるからです。具体的には、「筋弛緩法」「呼吸法」「自律訓練法」などを学ぶことにより、ストレス感情の減少、肩こりなど筋肉の緊張の減少を図ると共に、ストレス性疾患（胃潰瘍、パニック、不安など）やメンタルヘルス不調の予防を図っていくことができます。
●「対人関係」スキルを習得する
「対人関係」を良好に保つことは、現代社会では非常に重要な位置を占めています。ある意味、業務に関わる専門知識よりも重要ではないでしょうか。だからこそ、自分の意見や考えを相手に上手に伝えることができるようになれば、それは大きな自信につながっていきます。例えば、「アサーション」（言うべきことは言う）と呼ばれる対人スキルを習得することで、職場における人間関係を円滑に進めることができるようになります。
以上、心療内科、千里中央駅直結・千里セルシー３階「杉浦こころのクリニック」の杉浦でした。

皆様、こんにちは。心療内科 精神科、千里中央駅・千里ニュータウン「医療法人秀明会 杉浦こころのクリニック」の杉浦です。
今回は「メンタルヘルス対策」の９回目です。引き続き、メンタルヘルスについて詳しく触れたいと思います。
【続き→】〖メンタルヘルス対策の「視点」〗
《メンタルヘルス対策における「４つのケア」とは？》
このようにメンタルヘルス対策の推進が強く求められる中にあって、厚生労働省でも以下のような「４つのケア」からなるステップに基づく指針を示し、企業によるメンタルヘルスへの対応を促しています。
『●セルフケア～労働者が自ら行うストレスへの気づきと対処
●ラインによるケア～管理者が行う職場環境の改善と相談への対応
●自社内の産業保健スタッフによるケア（内部EAP）
●外部の専門家によるケア（外部EAP）』
では、厚生労働省の指針に沿って、順にメンタルヘルスの取り組み方について見ていくとしましょう。
●《セルフケア～労働者が自ら行うストレスへの気づきと対処》
メンタルヘルスとは、こころの健康のこと。メンタルヘルス対策の第一歩は、労働者が自ら行う「セルフケア」を積極的に実施することから始まります。これには、自分でストレス反応をコントロールする方法を学び、職場でのストレス耐性を高める「セルフコントロール研修」と呼ばれる手法が有効です。
まず、自分のストレスの「現状」をよく知った上で、上手にストレスと付き合うための「心理学的スキル」を学んでいきます。その際に重要なのは、ストレスをどうとらえるかということ。というのも、ストレスのとらえ方はプラス・マイナスの２通りあるからです。例えば、難しい仕事を担当することになった時に、それを脅威ととらえるか、それともコントロール可能なものとしてとらえるかが大きな分かれ目となります。
仮に、脅威ととらえた場合、不安な気持ちでいっぱいになり、どのように対処していいか分からず、ストレスがどんどん溜まっていきます。一方、コントロール可能なものだと思えば自信も芽生え、むしろ困難であることをポジティブに考えて、難しい仕事にやりがいを感じ積極的に対処していくようになります。人はストレスに遭った場合、それをどうとらえるかで、心身の反応が両極端に出てきます。だからこそ、ストレスに遭遇した時に、どういう対処方法を取るかが重要となるのです。この対応の如何によって、後々のストレス反応が大きく違ってくることを忘れてはならないです。
そういう意味でも、自分にとって感じやすいストレスとは何なのかをよく知ることが大切です。さらに、対処のバリエーションを幾つか持つことも重要です。自分自身でストレスをうまくコントロールできれば、仕事の生産性は大きく違ってきます。仕事に対しても、前向きになれるでしょう。
以上、心療内科、千里中央駅直結・千里セルシー３階「杉浦こころのクリニック」の杉浦でした。

皆様、こんにちは。心療内科 精神科、千里中央駅・千里ニュータウン「医療法人秀明会 杉浦こころのクリニック」の杉浦です。
今回は「メンタルヘルス対策」の８回目です。引き続き、メンタルヘルスについて詳しく触れたいと思います。
【続き→】企業はメンタルヘルス対策として、何よりもまず顕在化しているメンタルヘルス不調者のメンタルヘルスケアを優先すべきといえるが、メンタルヘルス不調になることを未然に防ぐことも大事です。この予防的なメンタルヘルスケアは時間がかかるうえに成果がすぐに目に見えるものではないため、これまではメンタルヘルス不調者に対するメンタルヘルスケアに留まる企業が多かったです。しかしここ最近は、メンタルヘルス不調者の対応に一段落ついた企業を中心として社内広報誌やWEBページなどを利用し、メンタルヘルスの基本的な知識を提供したり、管理監督者に対してリスクマネジメントの研修を行ったりするなどの教育活動を行うケースが増えています。また、ワークライフバランスの概念を普及させ、休日労働や有給休暇の取得を促したり、個人の働き方の多様性を認めたりしていこうとする動きも活発化してきました。
最近では、ストレスの高い環境でもある程度順応できるようになればメンタルヘルス不調に陥る確率を減らせるという見方から、ストレス耐性を高める教育プログラムを提供するメンタルヘルス事業者が登場しています。逆に、誰もがいきいきと仕事をし、働く意義や喜びを見いだせる職場環境が実現できれば、そもそもメンタルヘルス問題に取り組む必要性は少ないという観点から、活性化した職場環境を構築するための研究も始まっています。本来メンタルヘルス対策の根幹は「メンタルヘルス不調者を出さないようにする」ことです。そのためにも今後は、顕在化しているメンタルヘルス不調者のメンタルヘルスケアに留まらず、働き方そのものを根本的に見直し、個人がストレスとのつき合い方を学ぶことに焦点を当てたメンタルヘルス対策を企業が行っていくことが重要になりそうです。
以上、心療内科、千里中央駅直結・千里セルシー３階「杉浦こころのクリニック」の杉浦でした。

皆様、こんにちは。心療内科 精神科、千里中央駅・千里ニュータウン「医療法人秀明会 杉浦こころのクリニック」の杉浦です。
今回は「メンタルヘルス対策」の７回目です。引き続き、メンタルヘルスについて詳しく触れたいと思います。
【続き→】2008年の日本生産性本部メンタルヘルス白書では、「最近三年間にメンタルヘルス不調の社員は増加しているか」という質問に対し、従業員3000人以上の大企業の70％が、”そうである”と回答しています。また、”メンタルヘルス不調のために休業している社員がいる”と回答している企業は、74.8％、”メンタルヘルス不調で一番多いのがうつ病である”と回答している企業は94％に達しています。
これらの状況を受けて、政府のほか、企業でも自殺防止対策、いわゆるメンタルヘルスの向上により真剣に取り組むようになりました。しかし日本における職場のメンタルヘルス活動はまだ十分とはいえない状況にあります。労働者健康状況調査によると、メンタルヘルス対策に取り組んでいる企業は全体の33.6％に過ぎないです。ただし、規模によって差があり、従業員が1000人以上の規模になると、メンタルヘルス対策に取り組んでいる企業は９割を超えます。一方、100人未満の規模の企業では、５割を切っており、10～29人の規模では、29.2％しか取り組んでいないです。
メンタルヘルス対策の主な内容としては、「労働者からの相談対応の体制整備」（59.3％）が最も高く、次いで「労働者への教育研修・情報提供」（49.3％）、「管理監督者への教育研修・情報提供」（34.5％）の順となっています。また、メンタルヘルス対策に取り組んでいる企業のうち、52％が産業医や保健スタッフ、衛生管理者などの専門スタッフを配置しています。メンタルヘルス対策の効果については、67％の企業が「効果があると思う」と回答しており、特に専門スタッフを置く企業のほうがより効果を感じているという結果が示されています。
以上、心療内科、千里中央駅直結・千里セルシー３階「杉浦こころのクリニック」の杉浦でした。

皆様、こんにちは。心療内科 精神科、千里中央駅・千里ニュータウン「医療法人秀明会 杉浦こころのクリニック」の杉浦です。
今回は「メンタルヘルス対策」の６回目です。引き続き、メンタルヘルスについて詳しく触れたいと思います。
【続き→】〈「メンタルヘルス」の歴史・背景〉
1998年以降、日本では年間の自殺者が３万人を超えているが（2012年、15年ぶりに３万人を下回りましたが、依然として深刻な状況が続いており）、1999年に自殺を労災とする新しい労災認定指針が示されてからは「過労自殺」として労働災害と認定されるケースが急増しています。このような状況を受け、メンタルヘルスに取り組む企業が増えることになりました。
その背景には、社会を取り巻く環境が大きく変わり始めたことがあります。日本はここ10数年の間に、情報技術の驚異的な発展、少子高齢化社会の到来、所得格差など多様な社会問題に次々と直面。また企業においても厳しい成果主義や雇用形態の変化によって価値観が多様化し、これまでにない環境の変化が生じてきています。
とくに2008年、アメリカに端を発した金融危機（リーマンショック）の影響は、世界中に深刻な経済不況をもたらし、日本でも倒産やリストラによる失業者を多数生み出すことになりました。こうした厳しい不況下、企業は、最小限の人数で効率を上げ、生産性を向上させることを第一の目的にせざるを得なくなりました。そのため一人ひとりに過重な労働負荷がかかり、今日では、職務上の過重なストレスから多くの人々がメンタルヘルス不調を抱えるようになりました。
以上、心療内科、千里中央駅直結・千里セルシー３階「杉浦こころのクリニック」の杉浦でした。