千里中央（大阪府豊中市・北摂千里ニュータウン）、心療内科 精神科（メンタルヘルスケア科）・復職支援（リワークおよびリワークプログラム）協力医療機関「医療法人秀明会 杉浦こころのクリニック」の杉浦です。
今回は「職場のメンタルヘルス」の39回目です。引き続き、職場のメンタルヘルスについて詳しく触れたいと思います。
【続き→】〖産業精神保健の基本問題（産業メンタルヘルスの基本問題）〗（ⅩⅩⅤ）
～職場のメンタルヘルス・スクリーニングにおけるメンタルヘルス課題①～
◎大うつ病性障害などメンタルヘルス疾患偏重の弊害
⇒自殺対策とも密接に関連するメンタルヘルス問題、特にうつなど職場のメンタルヘルス不調へのメンタルヘルス対策は、事業場および国や地方自治体など、社会全体で考えていくべき大きなメンタルヘルス的関心事です。同時に、職場のメンタルヘルス活動で最も注目されているのも、うつなどメンタルヘルス不調についてのメンタルヘルス問題です。簡易メンタルヘルス科面接法でも準拠しているDSM-Ⅳの大うつ病エピソードなどメンタルヘルス疾患の中のメンタルヘルス症状９項目は、今日では産業精神保健医療従事者などの産業メンタルヘルス医療従事者のみならず一般にも広く流布されています。しかし、大うつ病エピソードなどのメンタルヘルス疾患は、うつ病など当該メンタルヘルス疾患の制止メンタルヘルス症状に集中し過ぎているという指摘があります。典型的なメランコリー親和性メンタルヘルス症状が認められない、職場でのメンタルヘルス不調者における勤労者うつ病など職場のメンタルヘルス疾患には、不安・焦燥がメンタルヘルス症状の前面に認められるケースも多いです。そのため、現行うつ病などの当該メンタルヘルス疾患の概念におけるメンタルヘルス評価法だけでは、職場での不安・焦燥優位のメンタルヘルス症状が特徴的な勤労者うつ病などについて、職場のメンタルヘルス疾患による自殺へのメンタルヘルス対策が不十分となります。一般的に、うつ病などメンタルヘルス疾患の極期に入る前とメンタルヘルス疾患の回復期に自殺の危険性が高くなるといわれているが、仕事での不安・焦燥優位に認められるような特異的メンタルヘルス症状による勤労者うつ病においては、焦燥感や絶望感が強く興奮状態にあるメンタルヘルス状態の極期に自殺の危険性が高いです。
一般地域住民のメンタルヘルス統計を見れば、たしかに大うつ病エピソードなどメンタルヘルス疾患の頻度は高いです。しかし、産業保健スタッフなどメンタルヘルス専門スタッフが把握すべきはメンタルヘルス不調者であって、そのメンタルヘルス不調者の多くは抑うつ反応などメンタルヘルス反応を呈するものの、大うつ病エピソードなどメンタルヘルス疾患のみに注目して済む話ではないです。特に男性のメンタルヘルス不調者など男性の勤労者うつ病では、抑うつ気分などメンタルヘルス症状と怒り感情などイライラの相反するメンタルヘルス症状とが混在する傾向にあり、メンタルヘルス不調のメンタルヘルス評価に怒り感情など別のメンタルヘルス症状に対するメンタルヘルス測定を加えるべきという指摘もあります。厚生労働省「地域におけるうつなどメンタルヘルス疾患対策検討会」によるメンタルヘルス・二次スクリーニングの中には、１項目だけ不安症状などのメンタルヘルス症状が入っているが、今後さらに不安症状などメンタルヘルス症状項目の追加をメンタルヘルス科的に検討する余地があります。
加えて、大うつ病エピソードなどメンタルヘルス疾患についてのメンタルヘルス科診断に依拠する２週間という期間基準もメンタルヘルス科的に検討する余地があります。メンタルヘルス疾患の研究目的なら、操作的メンタルヘルス科診断基準に準拠してメンタルヘルス測定をします。しかし、継続的であるべき職場におけるメンタルヘルス活動の一環として行うメンタルヘルス・スクリーニングでは、もとよりメンタルヘルス科診断を目的としていないのであるから、メンタルヘルス科面接からさかのぼる２週間だけというメンタルヘルス科診断に依拠する操作的メンタルヘルス科診断基準による期間基準に従う必要はないです。
以上、千里中央駅直結・千里ライフサイエンスセンタービル16階・豊中市、心療内科（メンタルヘルス科）・職場復帰支援（リワーク支援およびリワーク支援プログラム）協力医療機関「杉浦こころのクリニック」の杉浦でした。

千里中央（大阪府豊中市・北摂千里ニュータウン）、心療内科 精神科（メンタルヘルスケア科）・復職支援（リワークおよびリワークプログラム）協力医療機関「医療法人秀明会 杉浦こころのクリニック」の杉浦です。
今回は「職場のメンタルヘルス」の38回目です。引き続き、職場のメンタルヘルスについて詳しく触れたいと思います。
【続き→】〖産業精神保健の基本問題（産業メンタルヘルスの基本問題）〗（ⅩⅩⅣ）
～メンタルヘルス科診断名ごとのメンタルヘルス対応のしかた③～
◎メンタルヘルス科診断名が「適応障害」などの軽度メンタルヘルス不調の場合
⇒適応障害など軽度メンタルヘルス不調とは、はっきりとしたストレスとなる出来事（ストレス因子）によって、通常想定される以上の抑うつや不安、軽度メンタルヘルス不調などのメンタルヘルス症状をきたし社会生活上に支障が生じることです。ただしこのメンタルヘルス症状はうつ病などメンタルヘルス疾患やその他のメンタルヘルス障害のメンタルヘルス科診断基準を満たすほど強いものではありません。また一般的にはストレス因子が終結すると半年以内にメンタルヘルス症状が治まるとされ、ストレス因子が続くとメンタルヘルス不調が慢性化することもあります。そのためストレス因子が取り除かれることが望ましいのですが、多くの場合にはメンタルヘルス不調の慢性化は避けられないか職場のメンタルヘルス状況の解決に時間のかかるメンタルヘルス問題であり、メンタルヘルス科治療はどのようにストレス因子と向き合えば良いかをカウンセリングで見出していくメンタルヘルス療法が中心となります。メンタルヘルス症状が強い場合には薬物療法も併用されます。
メンタルヘルス科専門医の主治医（精神科医・心療内科医）の作成したメンタルヘルス科休業診断書に書かれたメンタルヘルス科診断名が「適応障害」の場合、メンタルヘルス科専門医師の主治医（精神科医師・心療内科医師）は操作的メンタルヘルス科診断基準に基づいてメンタルヘルス科診断を下している可能性があります。メンタルヘルス疾患に至った原因として、純粋にハラスメントなど、誰にでも理解し得る耐えがたい環境的ストレスが原因として存在する場合もあれば、メンタルヘルス不調者本人の性格の偏りこそがメンタルヘルス問題であり環境的ストレスはそれほどないにもかかわらずメンタルヘルス症状を呈している場合でも、適応障害など軽度メンタルヘルス不調というようなメンタルヘルス科診断名のみがメンタルヘルス科休業診断書に記載されていることがあります。このメンタルヘルス科休業診断書を受け取った際、環境的ストレスが強いのか、メンタルヘルス不調者の性格的要因が強いのかを考えることが必要です。環境的ストレスが強い場合は、メンタルヘルス科医療的な介入よりも人事的な介入のほうが、職場のメンタルヘルス対策としてよりよい効果をもたらすことも多いです。一方で、メンタルヘルス不調者の性格的側面が強い場合、安易な人事異動は逆にメンタルヘルス症状の悪化を助長したり、周囲を困らせたりすることにもつながりかねないので、注意が必要です。
◎職場での適応障害など軽度メンタルヘルス不調からの復職がうまくいかない（リワークがうまくいかない）理由
⇒職場での適応障害などの軽度メンタルヘルス不調が原因で生じたメンタルヘルス症状はストレス因子にさらされたことによるメンタルヘルス反応だと考えられます。業務内容や量、人間関係など仕事がストレス因子であれば、仕事を休み職場から離れることでほとんどの場合メンタルヘルス症状は快方に向かいます。ですが、メンタルヘルス状態が回復したからといって同じ職場の環境に復職（同じ職場の環境にリワーク）すれば、また同じストレス因子にさらされ職場での適応障害など軽度メンタルヘルス不調を再発してしまいます。軽度メンタルヘルス不調の再発を繰り返すうちに当該メンタルヘルス不調者本人も復職への自信（リワークへの自信）をなくし不安が強まるとともに、周囲もまた当該メンタルヘルス不調者本人が休むことになるのではないかと復職の受け入れが困難（リワークの受け入れが困難）になってしまうのです。復職前（リワーク前）に重要な点は、当該メンタルヘルス不調者本人がストレス因子の存在する環境下でどのようにふるまえば良いのかを考えられるようになることです。「なぜメンタルヘルス不調者本人自身がメンタルヘルス状態を崩してしまったのか」、「今後同じようなメンタルヘルス状況にメンタルヘルス不調者本人自身が遭遇した場合にはどのようなメンタルヘルス対処が有効だろうか」など、ストレス因子とのこれまでの関わり方をメンタルヘルス不調者本人自身が振り返り、新しいストレス因子との関わり方を身につけることがメンタルヘルス不調の再発予防につながります。このメンタルヘルス不調者本人自身の振り返りに加えて、職場側のストレス因子を軽減できるような配慮がメンタルヘルス不調の再発予防の上では必要であり、メンタルヘルス不調者本人自身の振り返りと職場側の配慮のどちらが欠けても復職はうまくいかない（どちらが欠けてもリワークはうまくいかない）でしょう。
以上、千里中央駅直結・千里ライフサイエンスセンタービル16階・豊中市、心療内科（メンタルヘルス科）・職場復帰支援（リワーク支援およびリワーク支援プログラム）協力医療機関「杉浦こころのクリニック」の杉浦でした。

台風が過ぎ去り、朝晩が冷え込む季節がやってきました。ここ数年の台風・大雨は予想を超える被害をもたらし、今後も起こりえる自然災害や危機管理について、考えさせられることが多いように思います。
さて、季節の変わり目で風邪をひいてしまった、という声もちらほら聞いております。最近話題の“腸活（腸内環境を整える活動）”のエッセンスをほんの少しですが取り入れる生活をしている私ですが、体調管理にどんな影響があるか、結果が出るのが楽しみです。
千里中央の杉浦こころのクリニックでは、カウンセリング・心理検査でお話をお聴きすることができます。
月曜日から土曜日（水曜・土曜は午前のみ）受付可能ですので、お気軽にお問い合わせください。

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今回は「職場のメンタルヘルス」の37回目です。引き続き、職場のメンタルヘルスについて詳しく触れたいと思います。
【続き→】〖産業精神保健の基本問題（産業メンタルヘルスの基本問題）〗（ⅩⅩⅢ）
～メンタルヘルス科診断名ごとのメンタルヘルス対応のしかた②～
◎メンタルヘルス科診断名が「うつ病」などのメンタルヘルス疾患と「パーソナリティ障害」などのメンタルヘルス障害の併存診断による場合
⇒大うつ病性障害などメンタルヘルス疾患に併存してパーソナリティ障害などメンタルヘルス障害があるとメンタルヘルス科治療反応性が悪く、予後が不良であるとされています。また、メタ解析による結果でも、パーソナリティ障害などメンタルヘルス障害を併存する大うつ病性障害などメンタルヘルス疾患の場合、通常パーソナリティ障害などメンタルヘルス障害を併存しない大うつ病性障害などのメンタルヘルス疾患に比べて予後が悪く、そのオッズ比は2.18で有意に高いとされています。
うつ病などメンタルヘルス疾患に併存して診断されたメンタルヘルス障害の併存例としては境界性パーソナリティ障害が最もよく研究されているが、最近では現代型（新型）うつ病と自己愛性パーソナリティ障害などメンタルヘルス障害との関連が指摘されています。この境界性パーソナリティ障害と自己愛性パーソナリティ障害などのメンタルヘルス障害の両者については、メンタルヘルス病理構造上、抑うつ症状などメンタルヘルス症状が必発であり、境界性パーソナリティ障害などのメンタルヘルス障害においては見捨てられ不安により抑うつ症状などのメンタルヘルス症状が誘導され、また抑うつ状態などメンタルヘルス不調にならない自己愛性パーソナリティ障害はそもそもメンタルヘルス科医療機関を受診しないとの指摘もあります。こうしたメンタルヘルス科医療機関を受診しない傾向は職場のメンタルヘルスケアにおいて話題となることの多いディスチミア親和型うつ病などメンタルヘルス疾患にも共通した特徴が認められます。
パーソナリティ障害が併存するメンタルヘルス障害の併存例の場合でも、上記うつ病など併存されたメンタルヘルス疾患による抑うつ症状などメンタルヘルス症状に対して抗うつ薬が第一選択であることに変わりはないが、抗うつ薬だけでは効果が不十分であることが多く、特に衝動性に対しては気分安定薬や非定型抗精神病薬などが併用されることもあります。なお、メンタルヘルス不調者本人が責任を持って服薬管理ができない場合や衝動性の強い場合には、過量服薬の危険性に十分注意を払って処方することが必要です。また、パーソナリティ障害に対する治療などメンタルヘルス障害の治療はメンタルヘルス分析療法をはじめ、種々のメンタルヘルス科専門的なメンタルヘルス療法も並行して行われます。
メンタルヘルス疾患の併存例、特にうつ病などのメンタルヘルス疾患例にDSM-Ⅳ-TRのⅡ軸であるパーソナリティ障害などのメンタルヘルス障害が併存する場合の予後やメンタルヘルス対応などについて述べました。メンタルヘルス障害の併存例という概念はメンタルヘルス科診断学的あるいはメンタルヘルス科疫学的な興味だけではなく、メンタルヘルス科臨床の場面においてメンタルヘルス疾患の経過やメンタルヘルス疾患の予後を左右するメンタルヘルス科治療戦略を考慮する際には有用な概念です。なお、職場うつ病などのメンタルヘルス疾患と併存する場合では、統合失調症や認知症、発達障害などのメンタルヘルス障害も重要であるが、職場のメンタルヘルスケアにおいてメンタルヘルス対応を求められることは多くないと思われるためここでは触れなかったです。
◎当該メンタルヘルス科診断名が「神経症」など心因性のメンタルヘルス障害の場合
⇒メンタルヘルス科専門医の主治医（精神科医・心療内科医)の作成したメンタルヘルス科診断書に書かれたメンタルヘルス科診断名が「神経症」などの心因性メンタルヘルス障害の場合、メンタルヘルス科専門医師の主治医（精神科医師・心療内科医師）は従来からのメンタルヘルス障害のメンタルヘルス科診断に基づき、メンタルヘルス不調者の性格や周囲の環境に起因する心因性のメンタルヘルス障害であることを示していると推測できます。神経症など心因性のメンタルヘルス障害の概念は広く、不安を呈するもの、強迫症状などメンタルヘルス症状を呈するもの、原因の特定できない身体の疼痛を呈するもの（疼痛性障害）などが含まれ、そのメンタルヘルス症状はさまざまです。たとえば、ICD-10では「コードF4；神経症性障害、ストレス関連障害および身体表現性障害」の中に、「F40；恐怖症性不安障害（社会不安障害など）」「F41；他の不安障害（パニック障害・全般性不安障害など）」「F42；強迫性障害」「F43；重度ストレス反応および適応障害」「F44；解離性（転換性）障害」「F45；身体表現性障害」「F48；ほかの神経症性障害」と分類されています。メンタルヘルス専門医の主治医（心療内科医・精神科医）の作成したメンタルヘルス科診断書を見た際に、これらのうちのいずれの心因性メンタルヘルス障害を示しているのかを考えることが必要であるし、メンタルヘルス的判断に苦慮する場合は、メンタルヘルス専門医師の主治医（心療内科医師・精神科医師）に確認をすることが必要です。
以上、千里中央駅直結・千里ライフサイエンスセンタービル16階・豊中市、心療内科（メンタルヘルス科）・職場復帰支援（リワーク支援およびリワーク支援プログラム）協力医療機関「杉浦こころのクリニック」の杉浦でした。

ラグビーのワールドカップ。スコットランド戦すごかった。最初のトライ取られたときは何点差がつくかと思ったが、それからの日本のトライは感動した！
次の日曜日の南アフリカ戦、楽しみ。
現在ラグビーのワイルドカップが盛り上がってますが、皆様にはいかがお過ごしでしょうか？ただし、相変わらず職場での人間関係に馴染めず、精神的ストレスにより、夜眠れなくて中途覚醒や早朝覚醒したり、朝がきても熟眠障害で疲れがとれなくて起床できず、日内変動など朝のメンタルヘルス不調は続いてませんか？不眠症による生活リズムの乱れで昼夜逆転し、毎朝会社へ出勤するのが億劫で、最近遅刻や欠勤・早退など勤怠の乱れが増えてませんか？何とか会社へ出勤できても、朝のメンタルヘルス不調により、気分の憂うつや落ち込み・集中力の低下で、仕事がはかどらずにミスをくり返すなど、仕事のパフォーマンスや業務遂行能力の低下は認められませんか？また、季節の変わり目による寒暖差や天候不良で、頭痛・めまい・動悸・倦怠感など自律神経失調症や食欲不振による体調不良はないですか？夕方以降も漠然とした不安や焦り・イライラなどメンタルヘルス症状が続いてませんか？休日、ストレス発散や気分転換したり、セルフメンタルヘルスケアしてもメンタルヘルス状態が回復せず、更なるメンタルヘルス不調の悪化が続く場合、うつ病などメンタルヘルス疾患の可能性もあるため、注意が必要です。メンタルヘルス疾患の早期発見・早期治療や、メンタルヘルス不調で会社を休業・休職する前に、メンタルヘルス全般についてご相談のある方は、是非一度、豊中市 千里中央・心療内科（メンタルヘルス科）「杉浦こころのクリニック」へ早めにご連絡下さい。

大型の台風が近付いているとのことで、スーパーでは一部商品が品薄状態になっているようです。勢力が強いものになると、遠くにいる状態でも頭痛や倦怠感がするなど、自然の脅威というものは私達に何かしらの影響を与えるものだと感じております。
個人にとって良いことも悪いことも含めて、こころへ与える影響は少なからずあるものです。些細なことでも、安心できるなにかを持っているといいのかもしれません。わたくしは、更新が多いSNSなどを利用して常に情報をチェックしております。
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今回は「職場のメンタルヘルス」の36回目です。引き続き、職場のメンタルヘルスについて詳しく触れたいと思います。
【続き→】〖産業精神保健の基本問題（産業メンタルヘルスの基本問題）〗（ⅩⅫ）
～メンタルヘルス科診断名ごとのメンタルヘルス対応のしかた①～
メンタルヘルス科診断基準が混在して使用されている結果、職場のメンタルヘルス対策で一番混乱しやすいのは、メンタルヘルス科における休職時の診断書あるいは復職時（リワーク時）の復職可能（リワーク可能）診断書です。メンタルヘルス科専門医の主治医（精神科医・心療内科医）により、メンタルヘルス科診断書の書式はさまざまです。そのメンタルヘルス科診断書の内容から、職場内での復職後（リワーク後）フォローアップの方法や、ときには人事的なメンタルヘルス判断や処遇改善のメンタルヘルス的な検討を考えなければならない産業保健スタッフなどメンタルヘルス専門スタッフや人事労務担当者の立場からすると、どのようにメンタルヘルス科診断書を理解すべきかわからないことも多いと見聞します。たしかに、近年では「心の健康問題により休業（メンタルヘルス不調により休業）した労働者の職場復帰支援の手引き（リワーク支援の手引き）」（復職支援ガイドライン（リワークガイドライン））が事業者により職場の復職支援（職場のリワーク）として活用されてきているものの、復職支援ガイドラインだけでは十分といえない（リワークガイドラインだけでは十分といえない）ような職場のメンタルヘルス状況もあります。ここでは、職場内のメンタルクリニックで最もよく遭遇するであろうメンタルヘルス科診断書をいくつか例示し、それぞれのメンタルヘルス科診断書のメンタルヘルス科診断名の場合に、考慮するべきことを説明します。
◎メンタルヘルス科診断名が「うつ状態」などメンタルヘルス不調の場合
⇒メンタルヘルス科専門医師の主治医（精神科医師・心療内科医師）の作成したメンタルヘルス科診断書において、「うつ状態」などのメンタルヘルス不調がメンタルヘルス科診断名の場合、メンタルヘルス専門医の主治医（心療内科医・精神科医）はそのメンタルヘルス不調者のメンタルヘルス状態像を説明しているに過ぎないです。つまり、このうつ状態などメンタルヘルス不調は病名を示したものではないです。職場うつ病などメンタルヘルス疾患によるうつ状態である可能性もあれば、適応障害など軽度メンタルヘルス不調による軽度うつ状態の可能性、心因反応による一過性のうつ状態などメンタルヘルス不調の可能性もあるということです。どのメンタルヘルス障害が原因となりうつ状態などメンタルヘルス不調を呈しているかによって、職場内におけるメンタルヘルス不調者の処遇やメンタルヘルス不調者への配慮が異なってくるため、どのメンタルヘルス障害が原因となり職場内において「うつ状態」などメンタルヘルス不調になったのかをメンタルヘルス専門医師の主治医（心療内科医師・精神科医師）に確認をし、正しいメンタルヘルス科診断名と今後のメンタルヘルス科治療方針を共有することが必要です。このように職場内においてメンタルヘルス情報を共有することで、後々の職場内メンタルヘルス対応がスムーズになることが多いです。
◎当該メンタルヘルス科診断名が「うつ病」などメンタルヘルス疾患の場合
⇒メンタルヘルス科主治医の作成したメンタルヘルス科診断書に書かれた当該メンタルヘルス科診断名が「うつ病」などの当該メンタルヘルス疾患の場合、当該メンタルヘルス科主治医はいわゆる「内因性うつ病」を示していることもあれば、DSMによる操作的メンタルヘルス科診断基準で「大うつ病性障害」に該当しているという理由で「うつ病」などメンタルヘルス疾患と記していることもあります。この場合、メンタルヘルス科主治医がどのメンタルヘルス科診断基準で「うつ病」などのメンタルヘルス疾患と述べているのかでメンタルヘルス状態が大きく違う可能性があります。たとえば、内因性うつ病などのメンタルヘルス疾患であれば、十分な休養と薬物療法が必須です。DSMにて操作的メンタルヘルス科診断基準で考えていくと、「大うつ病性障害」の項目に該当するものの、ほかに「パーソナリティ障害」などのメンタルヘルス科併存診断が存在することもあり、そのようなメンタルヘルス科併存診断が存在する場合は、十分な休養が必ずしもメンタルヘルス状態を回復させるとは限らないです。
以上、千里中央駅直結・千里ライフサイエンスセンタービル16階・豊中市、心療内科（メンタルヘルス科）・職場復帰支援（リワーク支援およびリワーク支援プログラム）協力医療機関「杉浦こころのクリニック」の杉浦でした。

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今回は「職場のメンタルヘルス」の35回目です。引き続き、職場のメンタルヘルスについて詳しく触れたいと思います。
【続き→】〖産業精神保健の基本問題（産業メンタルヘルスの基本問題）〗（ⅩⅪ）
～メンタルヘルス科の休業診断書が提出されたとき～
メンタルヘルス科診断名のいかんにかかわらず、職場にメンタルヘルス不調者からメンタルヘルス科の休業診断書が提出された場合のメンタルヘルス対応については、まずメンタルヘルス不調者本人の療養が最優先されなければならないが、職場としては、メンタルヘルス不調者から業務の引き継ぎなどでメンタルヘルス不調者本人と連絡を取りたいことも多いです。また職場の都合だけでなく、たとえばメンタルヘルス不調者が独居の場合など、メンタルヘルス不調者本人のメンタルヘルス状況を心配してメンタルヘルス不調者本人との連絡を取ることが必要と考える場面もあります。
◎メンタルヘルス不調者本人からの連絡による場合
⇒メンタルヘルス科の休業診断書の提出に際して、メンタルヘルス不調者本人よりその旨の連絡がある場合は、その際にメンタルヘルス不調者から休業中の連絡先や休業場所（実家にて療養など）を確認します。また引き継ぎなどについて、メンタルヘルス不調者本人のストレスの少ないメンタルヘルス対応（たとえば社外でメンタルヘルス不調者と会ったほうがよいのか、誰であればストレスが少ないのか）を尋ねてメンタルヘルス不調者に配慮します。メンタルヘルス不調者からの引き継ぎなどについてメンタルヘルス不調者に尋ねることも遠慮されるかもしれないが、メンタルヘルス不調者本人に「休業するに際して気がかりな仕事上のことはないか」を尋ねることは、メンタルヘルス不調者が安心して休養に専念できるように促すことにも繋がるため必要と考えます。当然、「急に休まれては職場が困るのできちんとメンタルヘルス不調者が引き継ぎを済ませてから休むように」などと、メンタルヘルス不調者本人の療養よりも職場のメンタルヘルス事情を優先するようなメンタルヘルス対応は厳に慎みます。
◎メンタルヘルス不調者の家族からの連絡による場合
⇒メンタルヘルス不調者の家族よりメンタルヘルス科の休業診断書の提出に際して連絡のある場合は、メンタルヘルス不調者本人が職場との接触を避けている可能性を考えてメンタルヘルス対応する必要があります。今後のメンタルヘルス不調者との連絡方法について連絡してきたメンタルヘルス不調者の家族に確認します。職場への要望などがあればメンタルヘルス不調者本人に確認してもらいます。メンタルヘルス不調者からの引き継ぎなどについては、メンタルヘルス不調者本人の要望があれば話題とするが、職場から先に話題にすることは控えます。メンタルヘルス不調者の家族が連絡してきた場合は、メンタルヘルス不調者から引き継ぎができない可能性が高いと考えたほうがよいです。
◎メンタルヘルス科の休業診断書が郵送されてきた場合
⇒非常にまれなメンタルヘルス事態であるが、メンタルヘルス不調者本人から事前の連絡なくて、メンタルヘルス科の休業診断書が郵送されてきた場合は悩ましいです。メンタルヘルス不調者と連絡を取ることも躊躇されるが、「メンタルヘルス科の休業診断書を受け取ったこと、メンタルヘルス不調者は療養に専念してほしいこと」を直接メンタルヘルス不調者に伝えたいです。最近は、電話でなくメールの使用も多いため、たとえばまずメールにてメンタルヘルス不調者に上記のことを伝えて、メンタルヘルス不調者からの返信を待つことも一法です。電話と異なり、メンタルヘルス不調者の時間的拘束もなく、またメンタルヘルス不調者が応答をすぐに返す必要がないため、当該メンタルヘルス不調者本人のメンタルヘルス対応の心理的ストレスは電話より低いです。メンタルヘルス不調者からの返信が得られれば、その後は、これを通じてメンタルヘルス不調者と連絡を取り合います。
◎メンタルヘルス不調者本人からの仕事の引き継ぎについて
⇒職場としては、直近のメンタルヘルス不調者の仕事におけるメンタルヘルス状況確認やメンタルヘルス不調者からの引き継ぎの必要性が高い場合があると考えられるが、そもそもメンタルヘルス科の休業診断書が提出されるまで、上司を含め周囲がメンタルヘルス状態や仕事の進捗などに支障などを感じることがなかったのであれば、日頃からメンタルヘルス不調者の労務管理やメンタルヘルス管理に盲点があった可能性が大きいです。一般的には、休業するようなメンタルヘルスレベルのメンタルヘルス不調に陥る前から仕事の遂行にメンタルヘルス問題が発生したり、欠勤遅刻などがあったり、周囲にメンタルヘルスの不調を漏らしたりなどの普段と異なるメンタルヘルス問題が発生している可能性が大きいです。そのようなメンタルヘルス不調のサインに職場としてメンタルヘルス対応していれば、仕事におけるメンタルヘルス状況の把握などができていた可能性があります。人員削減などでメンタルヘルス不調者が単独で仕事を担当し、そのメンタルヘルス管理が困難なメンタルヘルス状況などは、経営におけるメンタルヘルス判断によりもたらされたものであるため、そのメンタルヘルス判断のリスク（メンタルヘルス不調者からの引き継ぎができないなど）が顕在化した場合にメンタルヘルス対応する責務を負うのは、そのメンタルヘルス状況を作り出した経営管理層です。そのメンタルヘルス対応への責務を当該メンタルヘルス不調者に転嫁することは許されることではないと考えます。
◎メンタルヘルス不調者が単身者の社員寮での休業の場合
⇒メンタルヘルス不調者が単身者で社員寮での休業となることもあります。本来であれば、メンタルヘルス不調者を看病したり、メンタルヘルス支援してくれるメンタルヘルス不調者の親族のもとでの療養が望ましいと思われます。しかし、メンタルヘルス不調者の親が高齢でメンタルヘルス支援が困難であったり、メンタルヘルス不調者本人が親族に心配かけたくない、メンタルヘルス不調者本人との関係が悪いなどの理由からメンタルヘルス不調者本人が拒否することもあります。そのようなメンタルヘルス不調者本人が親族のもとでの療養を拒否した際は、最低でもメンタルヘルス科専門医の主治医（精神科医・心療内科医）に対して、社員寮のメンタルヘルス状況（食事の提供の有無、寮の管理人が常駐しているか、安否確認が可能かなどのメンタルヘルス状況）を知らせ、寮での休業が可能かどうかメンタルヘルス科専門医師の主治医（精神科医師・心療内科医師）に意見を求めます。もしそのような環境での休業が困難なときは、メンタルヘルス科入院治療も検討してもらいます。また当初は、社員寮での療養を始めても、メンタルヘルス不調の経過によりメンタルヘルス科への入院になる場合もあります。そのため、そのようなメンタルヘルス科専門病院へ入院する際のメンタルヘルス対応（どこのメンタルヘルス科専門病院が考えられるか、メンタルヘルス不調者の保証人は誰にするか）などについてもできればメンタルヘルス専門医の主治医（心療内科医・精神科医）へ確認しておきます。そもそも寮は、仕事遂行の利便を高めるために設けられたものとの解釈に立ち、メンタルヘルス不調者が休業中には寮の使用を認めないとする規則などにより、事前に混乱を回避するメンタルヘルス対策を立てておくことも一法でしょう。
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今回は「職場のメンタルヘルス」の34回目です。引き続き、職場のメンタルヘルスについて詳しく触れたいと思います。
【続き→】〖産業精神保健の基本問題（産業メンタルヘルスの基本問題）〗（ⅩⅩ）
～メンタルヘルス科受診勧奨②～
◎メンタルヘルス科受診はメンタルヘルス不調者の主体的行動であるべき
⇒なぜメンタルヘルス科受診にこれほどの時間をかける必要があるのかといえば、単にメンタルヘルス科受診すればメンタルヘルス問題は解消されるわけではないからです。風邪などの急性感染症であれば、受診して適切な治療を受け療養すれば、以前の元気な体に戻ります。しかしたとえば、糖尿病などの生活習慣病の場合は、単に投薬治療を受けるだけでは十分でなく、より積極的な本人の生活改善などの努力が重要となり、そのための動機づけが重要となります。メンタルヘルス不調の場合も、緊急のメンタルヘルス対応が必要となるような場合でなければ、多少時間を要してもメンタルヘルス不調者本人の主体的行動を促すようなメンタルヘルス対応が重要な場合が多いです。メンタルヘルス科受診を強制されたと感じてメンタルヘルス不調者本人は不本意なままメンタルヘルス科受診しても、メンタルヘルス科治療動機に乏しくメンタルヘルス科専門医の主治医（精神科医・心療内科医）との信頼関係を築くことが困難になります。メンタルヘルス不調者本人の陳述が強制的にメンタルヘルス科受診させられたことに対する不満や、特段メンタルヘルス不調を感じることはないなどに終始してしまうことにもなりかねないです。そのようなメンタルヘルス科初診時のメンタルヘルス状況では、メンタルヘルス科専門医師の主治医（精神科医師・心療内科医師）として「それではメンタルヘルス科受診の必要はありません」となることもあり得ます。その結果、「メンタルヘルス科専門病院ではメンタルヘルス科治療の必要がないと言われた」との事実が一人歩きしてしまいます。本来の意味でメンタルヘルス科治療の必要なメンタルヘルス状態でないのであれば、それはそれとして大きな意味があるが、このようなメンタルヘルス科初診時の経緯からの「メンタルヘルス科受診は必要でない」とのメンタルヘルス専門医（心療内科医・精神科医）による意見であれば、以降かえって適切なメンタルヘルス対応ができない可能性が生じてしまいます。ただし、会社の安全配慮の観点のみから見ると、メンタルヘルス専門医師（心療内科医師・精神科医師）にメンタルヘルス科受診は必要ないと言われた事実は、メンタルヘルス医学的なメンタルヘルス対応の必要がないことを確認したことになり、その後のメンタルヘルス対応は、労務管理上のメンタルヘルス問題としてメンタルヘルス対応できることとなり、職場におけるメンタルヘルス対策にとっては意味のあることになるかもしれないです。
◎メンタルヘルス科受診後の職場におけるメンタルヘルス対応
⇒メンタルヘルス科受診に至るまでの苦労が大きかったのがメンタルヘルス問題の主要因となっているとは思われるが、メンタルヘルス科受診があたかも最終目標のようになってしまい、メンタルヘルス問題が解決するにはメンタルヘルス科受診すればよいような思い込みを持たれることがあります。そのようなメンタルヘルス科受診が最終目標の場合は、メンタルヘルス科受診後の経過が不良であると、メンタルヘルス科専門医療機関に対する不信感が生じやすいです。また、「しっかり元気になって復職すればよい（リワークすればよい）」との理由から、メンタルヘルス科受診後の職場におけるメンタルヘルス支援が貧弱となることもあります。そのような職場におけるメンタルヘルス状況の発生を防ぐためにも、メンタルヘルス対応する職場上司らへのメンタルヘルス支援が産業保健スタッフなどメンタルヘルス管理スタッフの重要な仕事となります。具体的には、職場におけるメンタルヘルス支援の全体の見通しを示し、現状でのメンタルヘルス対応などの意味を明確にして、今後メンタルヘルス支援にどれくらいの期間が見込まれるかを示し、たとえば人事部などのほかの部門ともメンタルヘルス情報を共有して協力を仰ぐことになります。また、当該メンタルヘルス不調者本人自身によるメンタルヘルス科受診後におけるメンタルヘルス科専門医療機関との連携に当たり、要になるのも産業保健スタッフなどメンタルヘルス専門スタッフの重要な役割となります。ここで特に注意する点としては、メンタルヘルス科主治医の意見を尋ね尊重することも大切だが、盲従しないことです。メンタルヘルス科主治医の意見に対して、職場のメンタルヘルス状況などからメンタルヘルス不調者の受け入れが困難な場合、メンタルヘルス不調者を受け入れられない理由を伝え、実行可能な別の職場におけるメンタルヘルス対策についての提案などを行いたいです。このようなメンタルヘルス情報のやり取りをとおして、メンタルヘルス科主治医にも職場のメンタルヘルス状況への理解が進むことは、当該メンタルヘルス不調者本人のメンタルヘルス科治療においても有意義なものとなります。
以上、千里中央駅直結・千里ライフサイエンスセンタービル16階・豊中市、心療内科（メンタルヘルス科）・職場復帰支援（リワーク支援およびリワーク支援プログラム）協力医療機関「杉浦こころのクリニック」の杉浦でした。